不妊治療を始める前に知っておくべきこと
治療の種類を選ぶ前に、まずは「なぜ妊娠に至らないのか」の原因を探るところから始まります。原因によって、選ぶべき治療法が変わってくるからです。
「不妊症」とは？クリニックに行くタイミング
一般的に「不妊症」とは、妊娠を希望する健康な男女が避妊をしないで性交渉を行っているにもかかわらず、1年間妊娠しない状態を指します。
ただし、これはあくまで目安にすぎません。 女性の妊娠する力（妊孕性・にんようせい）は30代半ばから徐々に低下し、40歳を過ぎるとそのスピードは加速します。
そのため、女性が35歳以上の場合は、期間を短縮して考えることを推奨しております。
特に40歳以上で妊娠を希望される場合は、「欲しい」と思った時点ですぐにご相談ください。
原因は男女それぞれに。まずは「ふたりで検査」から
「不妊の原因は女性にある」と思われがちですが、実はそうではありません。 WHO（世界保健機関）の調査によると、不妊原因の約半数は男性側にも何らかの要因があることがわかっています。
そのため、不妊治療を検討する際は、必ずご夫婦そろって検査を受けることが、最適な治療法を見つける最短ルートになります。 初診では、これまでの病歴などの問診に加え、今後の治療方針の相談が行われます。
女性が受ける主な検査
女性側の検査は、月経周期に合わせて「排卵」「卵管」「子宮」の状態を調べていきます。
| 月経期（生理中） | ホルモン検査、血液検査で、卵巣機能や排卵障害の有無を確認します。 |
| 卵胞期（生理終了後） | 超音波検査、子宮卵管造影検査、AMH検査 子宮や卵巣の状態をチェックします。特に「子宮卵管造影検査」は、卵管の詰まりがないかを確認する大切な検査です。また、「AMH（抗ミュラー管ホルモン）検査」では、卵巣内にどれくらいの卵子が残っているかの目安（卵巣予備能）を知ることができます。 |
| 黄体期（排卵後） | 黄体ホルモン検査 受精卵が着床しやすい子宮環境になっているかを確認します。 |
男性が受ける主な検査
男性側の検査は女性に比べて身体的負担が少なく、まずは「精液検査」が基本となります。
| 精液検査 | 精液を採取し、精子の数、運動率、形などを調べます。 |
| 精子の詳細検査 | 精液検査で気になるところがあった場合や、原因不明の不妊が続く場合に行われます。特に見た目ではわからない精子のDNAの損傷度を調べるもので、治療法（人工授精か、顕微授精かなど）の選択に大きく関わります。 |
【ステップ別】不妊治療の主な種類と流れ
検査で原因がわかった場合、あるいは原因不明の場合でも治療は段階的に進めていくのが一般的です。これを「ステップアップ治療」と呼びます。
【ステップ1】一般不妊治療
排卵と受精のプロセスをサポートし、体内で受精・妊娠することを目指す、比較的自然に近い治療法です。
タイミング法（タイミング指導）
医師が超音波検査などで「最も妊娠しやすい排卵日」を予測し、そのタイミングで性交渉を持つよう指導する方法です。 検査で大きな異常が見つからなかった方や、ごく軽い排卵障害がある方が対象となります。
人工授精（AIH）
排卵のタイミングに合わせて、採取した精液から元気な精子だけを選別・洗浄し、子宮の奥に直接注入する方法です。 タイミング法を数回行っても授からない方や、精子の状態が少し良くない場合などに検討されます。注入時の痛みはほとんどなく、数分で終了します。
【ステップ2】生殖補助医療（ART）
一般不妊治療で結果が出ない場合や、卵管の詰まり、男性不妊などがある場合に選択されます。卵子と精子を体外に取り出し、受精させてから子宮に戻す高度な治療法です。
体外受精（IVF）
排卵誘発剤を使って卵子を育て、体外に取り出します（採卵）。その卵子に精子を振りかけ、精子自身の力で受精させる方法です。 受精した卵（胚）を数日間育て、良い状態のものを子宮に戻します（胚移植）。
顕微授精（ICSI）
採卵までは体外受精と同じですが、受精の方法が異なります。顕微鏡を使いながら、1つの精子を直接卵子に注入して受精させます。 精子の数が少ない場合や、体外受精では受精しなかった場合などに選ばれます。
2022年4月から始まった「不妊治療の保険適用」
保険適用の対象と条件
一般不妊治療（タイミング法・人工授精）に加え、高額になりがちだった生殖補助医療（採卵、体外受精、顕微授精、胚移植など）も保険の対象です。
ただし、保険を使って治療を受けるには「年齢」と「回数」のルールがあります。
- 年齢制限 治療開始時点で、女性の年齢が43歳未満であること。
- 回数制限（お子様1人につき） 40歳未満の方：通算6回まで 40歳以上43歳未満の方：通算3回まで ※回数は「胚移植」の回数でカウントされます。
保険適用外（自費診療）になるケース
以下の場合は、全額自己負担（自費診療）となります。
- 年齢や回数の制限を超えた治療
- 「先進医療」などのオプション治療（保険診療と併用可能なものもあります）
不妊治療の費用
負担を軽くする制度
保険適用になっても、治療が重なれば出費は増えてしまいます。公的な制度も賢く活用しましょう。
- 高額療養費制度 1ヶ月の医療費が高額になった場合、一定額を超えた分が払い戻される制度です。体外受精などを行う月は対象になる可能性が高いので、事前に「限度額適用認定証」を準備しておくと安心です。
- 先進医療の助成金（東京都など） 保険適用外の「先進医療」（着床前診断や子宮内膜検査など）を受けた場合、費用の一部を助成してくれる自治体があります。
- 不妊検査の助成金 治療の入り口である「検査」の費用を助成する制度を設けている自治体もあります。