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「そろそろ結婚を考えているけれど、私の体は妊娠できるのかな？」 「晩婚だから、妊娠できるか不安…でも検査に行って悪い結果が出るのが怖い」 「ブライダルチェックって、保険が効かなくて高いイメージがある…」
30代、40代を迎え、ライフステージの変化とともにふと頭をよぎる「妊娠」の二文字。期待と同じくらい、あるいはそれ以上に大きな不安を抱えている方は少なくありません。診察室で患者様とお話ししていると、「もっと早く来ていればよかった」とおっしゃる方と、「勇気を出して来てよかった」と安堵される方がいらっしゃいます。その違いは、ほんの少しの「知る勇気」です。
生殖医療専門医として、私はブライダルチェックを単なる「不妊の診断」ではなく、お二人の未来を守るための「作戦会議の第一歩」だと考えています。特に30代後半以降の方にとって、時間は何よりも貴重な資産です。 費用のこと、検査の痛みのこと、結果への恐怖心…。様々なハードルがあるかと思いますが、まずは「お金」に関する不安を解消し、納得して検査を受けていただけるよう、専門家の視点で詳しく解説していきます。
検査費用は決して安いものではないかもしれません。しかし、将来的に高度な不妊治療が必要になるリスクを回避し、最短ルートで赤ちゃんを授かるための「投資」と考えれば、その価値は十分にあります。この記事が、あなたの背中をそっと押すきっかけになれば幸いです。
ブライダルチェックの費用相場は？自費と保険の境界線
一般的なパッケージ料金の相場（2万～5万円）とその内訳
「ブライダルチェック」として医療機関が提供している検査パックの費用は、クリニックによって異なりますが、一般的には2万円～5万円程度が相場です。幅があるのは、含まれている検査項目の数や専門性の深さによるものです。
基本的なセット（2～3万円程度）に含まれるのは、主に以下の項目です。
| 血液検査 | 貧血、肝機能、腎機能、血糖値など、妊娠に耐えられる基礎的な健康状態を確認します。 |
| 感染症検査 | B型・C型肝炎、HIV、梅毒など、母子感染のリスクがある感染症をチェックします。 |
| 婦人科検診 | 内診と経腟超音波検査で、子宮筋腫や卵巣嚢腫（のうしゅ）、子宮内膜症などの病気がないかを確認します。また、子宮頸がん検診も含まれることが多いです。 |
| 性感染症検査 | クラミジアや淋菌など、不妊の原因になりうる性病の有無を調べます。 |
より詳細なセット（4～5万円程度）になると、上記に加えてホルモン検査（卵巣機能を調べるFSH, LH, E2など）や、後述するAMH検査、甲状腺機能検査などが含まれることが一般的です。30代・40代の方には、単なる健康診断レベルではなく、妊娠機能に踏み込んだ詳細なセットを強くお勧めします。
「自費診療」と「保険適用」の決定的な違いとは？
ここが非常に重要なポイントですが、原則として「ブライダルチェック」という名称の検査は、病気の治療ではないため「自費診療（全額自己負担）」となります。これは人間ドックと同じ扱いです。「妊娠できるかどうか知りたい」「将来のためにチェックしておきたい」という予防的な目的の場合は、健康保険証を使って3割負担で受けることはできません。
しかし、全ての検査が必ず自費になるわけではありません。医師が診察し、「治療が必要な症状がある」と判断した場合は、その症状に関連する検査に関しては保険が適用される可能性があります。 自費診療のメリットは、制約なく自分が知りたい項目を網羅的に調べられる点や、結果が出るまでのスピードが早い点などが挙げられます。一方、保険診療は費用負担が少ない反面、ルールに基づいた必要最低限の検査に限られるという側面があります。
実は保険が使える？「症状あり」の場合の費用シミュレーション
「費用をできるだけ抑えたい」という方は、ご自身の体の状態を振り返ってみてください。もし以下のような症状がある場合は、保険診療として検査を受けられる可能性があります。
• 月経不順（生理がこない、周期がバラバラ）
• 重い生理痛（月経困難症）
• 不正出血がある
• おりものの異常（量が多い、においが気になる、色がおかしい）
• 下腹部痛がある
例えば、「生理不順が心配で受診した」という場合、その原因を探るためのホルモン検査や超音波検査は保険適用となります。この場合、初診料を含めても数千円～1万円程度で済むこともあります。ただし、これはあくまで「病気の診断・治療」が目的です。AMH検査や風疹抗体検査など、病気の診断とは直接関係のない項目は、やはり自費での追加検査となります。
30代・40代には「必須」！追加費用をかけても受けるべき検査項目
卵子の在庫を知る「AMH検査」の費用と重要性
30代・40代の方に、オプション料金を払ってでも絶対に受けていただきたいのが
「AMH（抗ミュラー管ホルモン）検査」です。費用は単体で受けると8,000円～10,000円程度です。
AMHは、卵巣の中に残っている卵子の数（卵巣予備能）を推定する検査です。「卵巣年齢」とも呼ばれます。 重要なのは、「実年齢と卵巣年齢は必ずしも一致しない」ということです。30歳でもAMH値が低く「40代相当の残存数」と診断される方もいれば、40歳でも十分に卵子が残っている方もいます。 AMH値が低い場合、自然妊娠を待っている猶予があまりない可能性があるため、早めにステップアップ（体外受精など）を検討する必要があります。逆にAMH値が高ければ、ある程度余裕を持ってライフプランを立てられます。この数値を知らずに「まだ大丈夫」と数年を過ごしてしまうことが、30代・40代にとって最大のリスクです。5,000円程度の投資で、人生設計の根拠が得られると考えれば、決して高くはありません。
流産リスクに関わる「甲状腺機能検査」
甲状腺機能検査も、見落とされがちですが非常に重要です。費用は1項目2,000円～4,000円程度です。 甲状腺ホルモンは、卵胞の発育や着床、そして妊娠継続に深く関わっています。特に「潜在性甲状腺機能低下症」といって、自覚症状はほとんどないのに数値だけが軽度に異常なケースが、不妊や流産の原因になっていることが少なくありません。
TSH（甲状腺刺激ホルモン）などの値を測定し、異常があれば薬でコントロールすることで、流産率を下げ、妊娠率を上げることができます。30代・40代は甲状腺疾患のリスクも高まる年代ですので、ブライダルチェックの際に必ず含めておくべき項目です。
ビタミンD欠乏と妊娠率の関係
近年、注目されているのが「ビタミンD」です。ビタミンDは骨の健康だけでなく、卵子の質や着床環境（子宮内膜）の調整、免疫機能にも関わっており、不足すると妊娠率が低下したり、流産リスクが上がったりすることが近年の研究でわかってきました。 現代女性の約8割がビタミンD不足と言われています。もし不足していれば、サプリメントで安価かつ容易に補充できます。妊娠しやすい体作りのためのベースアップとして、測定しておく価値の高い項目です。
男性も必須！パートナーのブライダルチェック費用と内容
精液検査の費用相場と分かること
「俺は健康だから大丈夫」と思っている男性は多いですが、ブライダルチェックは女性だけのものではありません。男性の必須検査は「精液検査」です。費用は10,000円～15,000円程度が相場です。
精液検査では、以下の項目を調べます。
| 精液量 | 精液の量 |
| 精子濃度 | 1mlあたりの精子の数 |
| 運動率 | 活発に動いている精子の割合 |
| 正常形態率 | 形が正常な精子の割合 |
WHO（世界保健機関）の基準値と比較し、自然妊娠が可能かどうかの目安をつけます。また、同時に性感染症検査（クラミジア、淋菌など）も行うことが一般的です。
不妊原因の50%は男性？カップル受診のコストメリット
WHOの調査によると、不妊の原因の約48％（約半数）は男性側にあることがわかっています。「不妊＝女性の問題」というのは過去の誤解です。 女性だけが数万円かけて検査をし、タイミング法を何ヶ月も続けた後で、実は男性側に重度の精子減少症があり自然妊娠が難しいことが判明した…というケースは珍しくありません。この間の時間と費用、そして女性の精神的・身体的負担は計り知れません。
最初から二人で検査を受ければ、最短ルートで最適な方法を選べます。多くのクリニックで「ペア割引」や「カップル検診」などのプランを用意しており、個別に受けるよりも数千円～1万円程度安くなるケースが多いです。経済的にも、時間的にも、カップル受診が最も効率的です。
男性が検査を渋る時の「伝え方」と費用のハードル
男性にとって、自分の生殖能力を評価されることは心理的なハードルが高いものです。「もし自分に原因があったら…」というプライドや不安がブレーキをかけます。 費用面を理由に渋る場合もありますが、飲み会1〜2回分の費用で将来の不安が払拭できると伝えましょう。
伝え方のポイントは、「あなたを疑っている」ではなく「二人の未来のために、二人の体の状態を知っておきたい」というスタンスです。「私の検査に付き合ってほしい」「最近は男性も受けるのが常識みたいだよ」「東京都だと助成金が出るから安く受けられるよ」といった誘い方も有効です。 どうしても来院に抵抗がある場合は、自宅で採精して女性が持参する方法や、郵送検査キット（簡易的なものにはなりますが）から始めるという選択肢もあります。
年代別・おすすめ検査プランと費用の目安
【30代前半】まずは基本セット＋AMHでコストを抑える
30代前半で、特に自覚症状がなく、月経も順調であれば、まずは基本的な検査で問題ありません。
推奨プラン費用目安：3万円～4万円
• 基本の婦人科検診（超音波、子宮頸がん）
• 血液検査（貧血、感染症）
• 性感染症検査
• AMH検査（必須）
この年代なら、AMH値に問題がなければ、自己流の妊活やタイミング法からスタートしても時間的な余裕があります。まずは大きな異常がないことを確認し、AMHで「残された時間」の目安をつけることが最優先です。
【35歳以上】時間をお金で買う「フルスクリーニング」のすすめ
35歳を過ぎると、卵子の質の低下や婦人科疾患（筋腫など）のリスクが上がります。「様子を見る」時間がリスクになるため、最初から詳細な検査を受けることを強く推奨します。
推奨プラン費用目安：4万円～6万円
• 上記基本セット
• AMH検査
• 詳細なホルモン検査（FSH, LH, E2, プロゲステロンなど）
• 甲状腺機能検査
• ビタミンD検査
少し費用はかかりますが、隠れた不妊原因を最初からつぶしておくことで、無駄な妊活期間を省けます。
費用を抑えるための助成金・制度活用術
東京都など自治体の「不妊検査等助成事業」とは？
費用を抑える最大の切り札が、自治体の助成金です。例えば東京都の「不妊検査等助成事業」では、不妊検査および一般不妊治療にかかった費用に対し、上限5万円まで助成が出ます。対象は「子供を望む夫婦（事実婚含む）」で、妻の年齢が40歳未満（助成回数や条件は変更されることがあるため要確認）などの条件があります。これを利用すれば、カップルでのブライダルチェック費用が実質ほとんど無料になるケースもあります。お住まいの自治体に同様の制度がないか、「○○市 不妊検査 助成金」で必ず検索してください。
医療費控除の対象になる？確定申告のポイント
ブライダルチェックの費用は、基本的に医療費控除の対象になります。「医師による診療等の対価」として認められるためです。ただし、単なる健康診断目的とみなされると対象外になることもありますが、その後に不妊治療に移行した場合や、何らかの疾患が見つかって治療に繋がった場合は認められやすくなります。領収書は必ず保管し、交通費も記録しておきましょう。年間の医療費が世帯合計で10万円（所得によってはそれ以下）を超えた場合、確定申告で税金が戻ってきます。
企業の福利厚生や健保組合の補助を確認しよう
最近では、企業の福利厚生として「妊活支援」や「ブライダルチェック補助」を導入している会社が増えています。また、加入している健康保険組合が、婦人科検診の費用を一部負担してくれるケースもあります。会社の規定や健保のホームページを確認し、使える制度がないかチェックしましょう。数千円～数万円の補助が出ることも珍しくありません。
検査結果で「異常」が見つかった場合の治療費
子宮筋腫やポリープが見つかった場合の保険診療
検査で子宮筋腫や子宮内膜ポリープなどが見つかった場合、その後の精密検査や治療は全て「保険診療」になります。例えば、着床の邪魔になるポリープを切除する手術（子宮鏡下手術）などは、高額療養費制度の対象にもなり、経済的な負担は抑えられます。「病気が見つかったらお金がかかる」と心配されるかもしれませんが、日本の保険制度は手厚いため、過度な心配は不要です。
排卵障害や男性不妊が見つかった場合のステップアップ費用
排卵障害が見つかれば排卵誘発剤（飲み薬や注射）を使用しますが、これも保険適用です。男性不妊（精索静脈瘤など）が見つかった場合の手術も保険適用です。2022年4月から不妊治療の保険適用範囲が大幅に拡大されたため、人工授精や体外受精などの高度な治療が必要になった場合でも、以前に比べて経済的なハードルは格段に下がっています。
「早期発見」こそが最大の節約になる理由
ブライダルチェックで最も恐れるべきは「異常が見つかること」ではなく、「異常に気づかず時間を浪費すること」です。例えば、卵管が詰まっているのに気づかずに何年もタイミング法を続ければ、その間の費用と時間は無駄になります。さらに年齢が上がれば、体外受精の成功率は下がり、必要な回数（＝費用）は増えていきます。3万円の検査費用を惜しんで数年を無駄にするより、早めに自分の体を知り、最短ルートを進むことこそが、結果的に数百万円単位の治療費を節約することに繋がります。
