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約4.4組に1組が経験？？不妊の割合が増加している理由は？専門医が教える年齢の影響と後悔しないための選択

約4.4組に1組が経験？？不妊の割合が増加している理由は？専門医が教える年齢の影響と後悔しないための選択

公開日：2026.03.17
更新日：2026.03.17

日本における「不妊の割合」の実態と定義
なぜ不妊の割合は増えているのか？年齢と「妊娠する力」の真実
データで見る不妊治療の現実：年齢別の成功確率
働く女性を追い詰める「不妊治療と仕事の両立」の壁
働く女性のリスクとストレスを徹底排除する「当院の強み」
不妊の割合を知った今、あなたが取るべきアクション
不妊の割合や妊娠率に関するQ&A
参考文献・引用元

「どうして私だけ…」不妊の割合が気になって検索したあなたへ

「仲の良かった友人のSNSでの妊娠報告を見て、素直に喜べず自己嫌悪に陥ってしまった」
「職場の同僚が次々と産休に入っていく中、自分だけが取り残されているような気がする」
「『子どもはまだ？』という親からの何気ない言葉に、心がギリギリと締め付けられる…」

まず、この画面を見つめているあなたに、専門医として、そして同じ女性として声を大にして伝えたいことがあります。

「あなたは、決して一人ではありませんし、あなたが悪いわけでもありません。」

現代の日本において、不妊に悩むカップルはあなたが想像している以上にたくさんいます。
職場でいつも笑顔で働いているあの人も、休日にカフェで楽しそうにしているあの夫婦も、実は人知れず高度な不妊治療に通い、涙を流しながら頑張っているかもしれないのです。

この記事では、日本における「不妊の割合」や、高度生殖医療（体外受精など）で生まれてくる赤ちゃんの割合、そして年齢が妊娠率や流産率に与えるシビアな現実について、国や学会が発表している最新の正確なデータに基づいてお話しします。数字を知ることは、時に残酷で怖く感じるかもしれません。しかし、客観的なデータを知ることは、「私だけじゃないんだ」という安心感に繋がり、感情の渦から抜け出して「これからどう行動すべきか」を冷静に判断するための材料となります。どうか、温かい飲み物でも手元に置いて、深呼吸をしてから、ゆっくりと読み進めてみてください。

日本における「不妊の割合」の実態と定義

「そもそも、不妊症ってどういう状態を指すの？」
「周りはみんな自然に妊娠しているように見えるけれど、本当のところはどうなの？」
まずは、医学的な定義と、日本という国における最新の不妊の割合について、客観的なデータを見ていきましょう。

医学的な「不妊症」の定義とは？（1年という期間の目安）

日本産科婦人科学会および日本生殖医学会による「不妊症」の定義は、「妊娠を望む健康な男女が、避妊をしないで夫婦生活（セックス）を営んでいるにもかかわらず、1年間妊娠しない状態」とされています [※1, 2]。特別な病気がなくても、健康なカップルが1回の月経周期で自然に妊娠する確率は約20〜30％程度と言われており、1年間継続すれば約80〜90％のカップルが妊娠に至ります。そのため、1年経っても妊娠しない場合は、目に見えない何らかの不妊原因が隠れている可能性が高いため、「不妊症」として医学的な検査や治療の対象となります。

ただし、この「1年」という期間には重要な例外があります。米国生殖医学会（ASRM）の提言にもあるように、女性の年齢が35歳以上の場合は「6ヶ月」妊娠しない時点で、不妊症の検査と治療を開始するべきとされています [※1]。また、極端な生理不順がある場合や、過去に子宮内膜症や腹膜炎などの病歴がある場合は、期間に関わらず「不妊かもしれない」と考え、すぐに専門医を受診することが強く推奨されています。年齢の壁はそれほどまでに高く、時間は限られているのです。

約4.4組に1組が経験！不妊治療は「特別なこと」ではない

では、実際に日本に不妊症で悩む人はどれくらいいるのでしょうか。
「私だけが妊娠できないマイノリティなのでは…」と孤独を感じている方に知っていただきたいのが、厚生労働省の調査データです。

日本の夫婦のうち、「不妊について心配したことがある」という夫婦はなんと3組に1組以上にのぼります。そして、「実際に不妊の検査や治療を受けたことがある（現在受けている方も含む）」夫婦は、約4.4組に1組の割合に達しています [※1]。この数字は、年々増加傾向にあります。あなたが職場の部署を見渡したとき、あるいは学生時代の仲良しグループで集まったとき、その中の何人かは、あなたと同じように不妊に悩み、クリニックに通っている可能性が極めて高いのです。不妊治療は、もはやごく一部の特別な人が受けるものではなく、現代を生きる夫婦にとって非常に身近で、一般的な医療となっているのです。

11.7%（約8.6人に1人）が体外受精などで生まれている現実

さらに驚くべきデータがあります。日本産科婦人科学会の発表と厚生労働省の人口動態統計によると、2023年（令和5年）の1年間に日本全国で誕生した赤ちゃんの総数は約72万7千人でした。そのうち、体外受精や顕微授精といった「生殖補助医療（ART）」によって誕生した赤ちゃんは85,048人にのぼります [※3]。これは、全出生児の「11.7％」、つまり「約8.6人に1人」が、高度な不妊治療を経て生まれてきているということを意味します。小学校のクラスが30人だとすれば、その中に3〜4人は体外受精で生まれた子どもがいる計算になります。2000年代初頭には数十人に1人の割合だったことを考えると、生殖補助医療の技術がどれほど急速に社会に浸透し、多くのカップルを救っているかがお分かりいただけると思います。不妊治療に踏み出すことは、決して恥ずかしいことでも、不自然なことでもありません。

不妊症について詳しくはこちら

なぜ不妊の割合は増えているのか？年齢と「妊娠する力」の真実

昔に比べて不妊に悩むカップルの割合が増加している最大の要因は、社会構造の変化に伴う「晩婚化・晩産化」です。
ここでは、女性の年齢が妊娠する力にどう影響するのかという、生殖医学の残酷な真実をお話しします。

女性の加齢と妊孕性（妊娠する力）の低下の現実

女性のライフスタイルが多様化し、キャリアを積んでから結婚・妊娠を考えることが当たり前の時代になりました。2023年の日本の平均初婚年齢は女性で29.7歳、第一子を出産する平均年齢は31.0歳にまで上昇しています [※1]。しかし、社会がどれだけ変化しても、人間の生物学的な仕組みは変わりません。「妊孕性（にんようせい）」と呼ばれる「妊娠する力」は、女性の年齢に大きく依存します。

日本生殖医学会のデータによると、女性が自然に妊娠する確率は20代前半をピークに、30歳を過ぎると徐々に低下し始め、35歳を過ぎるとその低下傾向は顕著になり、40歳を過ぎると急速に減少します [※4]。どんなに見た目が若々しく、体力があり、定期的に生理が来ていたとしても、「卵巣年齢」や「卵子の質」の低下を止めることは現代の医学でも不可能なのです。

35歳の壁、40歳の壁：卵子の質の低下と流産率の上昇

年齢とともに妊娠しづらくなる最大の理由は、「卵子の数の減少」と「卵子の質の低下」です。女性の卵子は、新しく作られることはありません。母親のお腹の中にいる胎児の時に作られた一生分の卵子を、毎月減らしながら生きています。そして、卵子という細胞は年齢とともに老化し、細胞のエネルギー工場であるミトコンドリアの機能が低下します。

その結果として起こるのが、卵子の「染色体異常」の増加です [※5]。染色体に異常がある卵子は、たとえ精子と受精しても途中で成長が止まってしまい、着床しないか、着床しても初期に流産してしまいます。日本産科婦人科学会のデータでも、妊娠した後の「流産率」は33歳くらいまでは15〜19％程度ですが、35歳から上昇し始め、40歳では約32.6％、43歳では約47.3％にまで急増することが分かっています [※6]。年齢が上がるということは、妊娠しにくくなるだけでなく、せっかく授かった命を失う悲しみを経験する割合も高くなるということを意味しています。

「不妊の原因は女性だけ」は大きな間違い（男性不妊の割合）

「私が高齢だから」「私の身体に問題があるから」と、不妊の原因をすべて自分のせいにして自分を責め続けている女性が本当に多くいらっしゃいます。しかし、医学的に見てそれは大きな間違いです。WHO（世界保健機関）の調査によると、不妊の原因が「女性のみ」にあるケースは41％、「男性のみ」にあるケースが24％、「男女両方」にあるケースが24％、「原因不明」が11％となっています。つまり、不妊の原因の約半数（約48％）は、男性側にも原因が潜んでいるのです。

精子の数や運動率は、年齢だけでなく、ストレスや疲労、肥満、喫煙などの生活習慣によっても大きく低下します。「不妊治療は女性がするもの」という認識は捨て、パートナーと共に手を取り合って原因を探ることが、妊娠への一番の近道です。

不妊の原因について詳しくはこちら

データで見る不妊治療の現実：年齢別の成功確率

「自然妊娠が難しくても、体外受精などの高度な治療をすればすぐに授かるだろう」と期待される方は多いですが、高度生殖医療（ART）も魔法ではありません。ここでは、年齢別の治療成績の現実をデータで見ていきましょう。

体外受精・顕微授精における年齢別の「妊娠率」と「生産率」

日本産科婦人科学会が発表している最新（2022年）のARTデータブックによると、体外受精や顕微授精で治療を開始した周期あたりの「生産率（無事に赤ちゃんを出産して抱きしめることができる確率）」は、年齢によって残酷なほど明確に分かれます [※6]。

30歳	生産率約22％
35歳	生産率約19％
39歳	生産率約12.7％
40歳	生産率約10.8％
43歳	生産率約4.2％

32歳くらいまでは生産率は横ばいですが、33歳から徐々に低下し、37歳以降は急激に下降のカーブを描きます。40歳を超えると、高度な治療を行っても1回の治療で赤ちゃんを抱ける確率は約10％程度、43歳ではわずか4％程度にまで落ち込んでしまうのが、現代医療の限界なのです。

着床しても安心できない？加齢に伴う流産率の急増

さらに目を背けてはならないのが、先ほども触れた「流産率」の壁です。不妊治療における「妊娠率」という言葉には、妊娠判定薬で陽性が出ただけの状態や、胎嚢（赤ちゃんの袋）が確認できた状態も含まれます。しかし、高齢になるほど、そこから無事に出産（生産）に至るまでの歩留まりが悪くなります。40歳で治療を受けた場合、なんとか妊娠にこぎつけても、そのうちの約3人に1人（約32.6%）は流産という悲しい結末を迎えてしまいます [※6]。だからこそ、私たち生殖医療専門医は「1日でも早く、1ヶ月でも早く、専門のクリニックの門を叩いてほしい」と強く願っているのです。迷っている時間そのものが、あなたの妊娠の可能性を削っているからです。

働く女性を追い詰める「不妊治療と仕事の両立」の壁

年齢の壁のほかに、日本の30代・40代の女性を苦しめているもう一つの巨大な壁があります。それが「仕事との両立」です。不妊治療の割合が増加する中で、この問題は深刻さを増しています。

4人に1人以上（26.1%）が両立できずに退職や雇用形態変更へ

厚生労働省が令和5年度に行った大規模な調査において、非常にショッキングなデータが示されました。不妊治療をしたことがある（または予定している）労働者のうち、「仕事との両立ができなかった（できない）」と回答した人の割合が26.1％にのぼり、実に4人に1人以上が両立を断念していることが判明したのです [※7]。その結果、「仕事を辞めた（退職した）」人が11.4%、「雇用形態を変えた（正社員からパート等へ）」人が11.0%、「不妊治療の方をやめた」人が3.2%いらっしゃいました。

女性がキャリアを積み、責任あるポジションを任されるようになる30代後半は、まさに不妊治療のタイムリミットと完全に重なります。「子どもは欲しいけれど、今まで頑張ってきた仕事を辞めたくない」。この強烈なジレンマに引き裂かれ、心を病んでしまう女性が後を絶たないのです。

頻繁な通院と待ち時間がもたらす時間的・精神的ストレス

なぜ、これほどまでに両立が難しいのでしょうか。最大の理由は、不妊治療特有の「スケジュールの読めなさ」にあります。卵子の成長スピードに合わせて治療を進めるため、「明後日の午前中にまた来てください」「急ですが、3日後に採卵手術が決まりました」といった急な通院指示が日常茶飯事です。その度に職場に頭を下げ、会議の予定をずらし、有給休暇を削っていくことになります。さらに、多くの不妊治療クリニックは日中の限られた時間しか診療しておらず、「予約したのに2〜3時間待たされる」ということも珍しくありません。「いつ呼び出されるか分からないプレッシャー」「職場への罪悪感」「先の見えない治療への不安」。これらが複雑に絡み合い、働く女性の心と体を蝕んでいくのです。

働く女性のリスクとストレスを徹底排除する「当院の強み」

「治療の成功率は年齢とともに下がる。でも仕事も休めないし、退職なんてできない…」
そんな八方塞がりの状況にある働く女性たちを救うために、私たち「生殖医療クリニック錦糸町駅前院」は存在しています。当院は、不妊治療経験者のリアルな「不満・不安の声」を徹底的に分析し、システムと医療の両面から働く女性を支える環境を構築しました。

【当院の強み】朝8時〜夜21時・土日祝日診療で退職を防ぐ

仕事との両立を阻む「診療時間の壁」を打ち破るため、当院は朝8時から夜21時まで、そして土日・祝日も休まず毎日診療を行っています。早朝の出勤前や、夜の退勤後、あるいは休日を利用して通院できるため、仕事を早退・遅刻したり、有給休暇を使い果たしたりするリスクを極限まで減らすことができます。キャリアを諦めることなく、高度な生殖医療に挑戦できる体制が当院にはあります。

【当院の強み】独自アプリと事後決済で「待ち時間ゼロ」を実現

「病院での長時間の待ち時間がストレスで耐えられない」という声に応え、当院では患者様の貴重な時間を1分でも無駄にしないシステムを導入しています。15分刻みの厳格な予約システムに加え、診察終了後にお会計を待たずに即座に帰宅できる「クレジットカード事後決済システム」を採用。クリニックでの無駄な滞在時間を「ゼロ」に近づける工夫を徹底しており、通院のハードルを大きく引き下げています。

【当院の強み】女性医師の診療と臨床心理士によるメンタルケア

デリケートな身体の悩みや、職場との両立に関する深い葛藤は、なかなか人には話しづらいものです。当院では、同じ女性の立場として深く共感できる女性医師が診療を担当し、お一人おひとりのライフプランに寄り添った治療計画をご提案します。さらに、先の見えない不安に押しつぶされそうになった時のために、不妊治療に伴う心理的ストレスのケアを専門とする「臨床心理士」が常駐しています。完全個室のプライバシーが守られた空間で、心のモヤモヤをすべて吐き出し、精神的な重圧を軽くするためのサポートを全力で行います。

不妊の割合を知った今、あなたが取るべきアクション

不妊の割合の多さや、年齢の壁の厳しさを知った今、不安で胸がいっぱいになっているかもしれません。しかし、立ち止まっていては何も変わりません。ここからは、あなたが今すぐ取るべき具体的なアクションをお伝えします。

まずはご夫婦で「AMH検査」と「精液検査」を受ける

「不妊治療クリニックの敷居が高い」と感じるなら、まずはご自身の体の現在地を知る「検査だけ」でも構いません。女性であれば、卵巣内に残っている卵子の目安を知る「AMH（抗ミュラー管ホルモン）検査」や、超音波検査を受けましょう [※2]。AMHが低ければ、それだけ治療に残された時間は少ないことを意味し、迅速なステップアップの判断材料になります。そして絶対に忘れてはならないのが、パートナーである男性の「精液検査」です [※8]。先述の通り、不妊の約半数は男性にも原因があります。女性だけが痛い思いをして検査や治療を進めても、精子側に問題があれば結果は出ません。最初からご夫婦で検査を受けることが、最も無駄のないアプローチです。

AMH検査について詳しくはこちら

精液検査について詳しくはこちら

不妊期間や年齢にとらわれず、早めに専門医へ相談を

「まだ結婚して半年だから」「もう40歳を過ぎているから手遅れかも」と、自己判断で受診を先延ばしにするのは一番危険です。年齢が若い方は、早めに原因を見つけて治療すれば、それだけ高い確率で妊娠が期待できます。年齢が高い方は、残された貴重な卵子を1日でも早く採取し、体外受精などの高度な治療に踏み切ることで、わずかな可能性を広げることができます。不妊の割合は増えていますが、医療の技術も確実に進歩しています。時間を無駄にしないために、少しでも不安があれば、迷わず生殖医療専門医のいるクリニックの門を叩いてください。

不妊の割合や妊娠率に関するQ&A

Q1. 35歳です。1年間自己流でタイミングをとっていますが妊娠しません。焦るべきですか？

A1. すぐに専門医を受診することをお勧めします。米国生殖医学会のガイドラインでも、35歳以上の場合は「6ヶ月」妊娠しなければ検査を開始すべきとされています [※1]。35歳以降は卵子の質の低下が顕著になるため、自己流で時間を費やすのは非常にリスクが高いです。

Q2. 夫が「自分は元気だから精液検査は必要ない」と言って受けてくれません。

A2. 不妊の原因の約半数は男性側にもあります。精子の数や運動率は見た目の元気さや性欲とは全く無関係です。当院では自宅で精液を採取して持参していただくことも可能ですので、まずはご夫婦の共同作業として検査の重要性を話し合ってみてください。

Q3. 40代でも体外受精をすれば妊娠できますか？

A3. 確率がゼロではないことは確かです。実際に40代で出産されている方もいらっしゃいます。しかし、データが示す通り、40歳での生産率は約10％、43歳では約4％と非常に厳しい現実があります [※6]。AMH検査などで卵巣の状態を把握し、医師とよく相談した上で、期限や予算を決めて治療に臨むことが大切です。