PCOSがPMOSに名称変更｜何が変わる？不妊治療への影響を生殖医療専門医が解説【2026年最新】

「生理不順で受診したらPCOSと言われた」「妊活中に多嚢胞性卵巣症候群だとわかった」そんな方にとって、ある日突然「病名が変わった」というニュースは、驚きや不安を感じるものだったかもしれません。「病気が悪くなったの？」「今の治療は続けていいの？」「私は妊娠できるの？」と、疑問が頭の中をぐるぐる回っている方もいらっしゃるでしょう。

2026年10月27日、日本産科婦人科学会と日本内分泌学会は「多嚢胞性卵巣症候群（PCOS）」の名称を「多内分泌代謝性卵巣症候群（PMOS）」へ変更すると発表しました。

まずお伝えしたいのは、名前が変わってもあなたの体の状態やこれまでの治療の意味が変わるわけではないということです。今回の変更は、この病気を正しく理解しより良いケアにつなげるための前向きな一歩です。

この記事では不妊治療に携わる生殖医療専門医の立場から、名称変更の理由、変わること・変わらないこと、そして妊娠を目指すための治療の道筋をできるだけわかりやすく解説します。

PCOSからPMOSへ―名称変更の概要

新しい名称は「多内分泌代謝性卵巣症候群（PMOS）」

新しい名称は「多内分泌代謝性卵巣症候群」、英語では「Polyendocrine Metabolic Ovarian Syndrome」で、略称はPMOSです。名前の一つひとつに意味があります。

• 多内分泌（Polyendocrine）：インスリン、男性ホルモン（アンドロゲン）、脳から出る性腺刺激ホルモンなど、複数のホルモンの乱れが絡み合っていること
• 代謝性（Metabolic）：血糖や脂質など、体のエネルギーの使い方に影響が出やすいこと
• 卵巣（Ovarian）：排卵や月経など、卵巣の働きにも関わること

これまでの「多嚢胞性卵巣」という名前は、超音波で見える卵巣の「見た目」に着目したものでした。新名称は、見た目ではなく体の中で起きている「しくみ」を表す名前になったといえます。

いつ・誰が決めたのか

国際的な決定（2026年5月・Lancet）

新名称は、2026年5月12日に英国の医学誌「The Lancet」で発表され、プラハで開かれた欧州内分泌学会議でも公表されました。オーストラリア・モナシュ大学のヘレナ・ティーデ教授らが主導した取り組みで、約14年をかけ、世界56の患者団体・学会が参加して約2万2,000件のアンケート回答や専門家と当事者によるワークショップを重ねて合意に至りました。米国生殖医学会（ASRM）も新名称への支持を表明しています。

日本での決定（2026年10月27日）

これを受けて日本産科婦人科学会と日本内分泌学会が協議を重ね、2026年10月27日に日本語名称を「多内分泌代謝性卵巣症候群」とすることを発表しました。学会は従来の名称が卵巣の多嚢胞性の形態に重きを置いており、病態に深く関わる内分泌・代謝の異常を十分に反映していなかったと説明し、医療従事者などに新名称の使用を呼びかけています。

なぜ名前が変わったのか

「多嚢胞」の正体は嚢胞ではなく「育ちきらない卵胞」

「多嚢胞性卵巣」と聞くと「卵巣にのう腫がたくさんできる病気」と想像する方が多いと思います。診察室でも「腫瘍なんですか？手術が必要ですか？」と心配される方が少なくありません。

実際に超音波で見えている小さな黒い粒は、病的な嚢胞ではなく卵子を包む「卵胞」です。ホルモンの乱れによって卵胞が途中で育つのを止め排卵まで至らずに卵巣の中にたくさん並んで見えているのです。名称変更を主導した研究グループからは、この病気の女性で異常な卵巣嚢胞が多いわけではないという報告も出ています。名前が誤解を生み不要な不安を与えていたことが変更の大きな理由の一つです。

卵巣だけでなく全身のホルモンと代謝に関わる

この病気の背景には男性ホルモンが多くなることに加え「インスリン抵抗性」が深く関わっています。インスリン抵抗性とは、血糖を下げるホルモンであるインスリンの効きが悪くなり体がインスリンを多く出し続ける状態です。増えたインスリンは卵巣を刺激して男性ホルモンをさらに増やし排卵を妨げる悪循環を起こします。

そのため、月経不順や不妊だけでなく2型糖尿病、脂質異常症、心臓や血管の病気、気分の落ち込みや不安などにも関係することがわかってきました。「卵巣の病気」という名前のままではこうした全身のリスクが見落とされやすく、診断の遅れや診療科ごとに分断されたケアにつながっているとLancetの論文でも指摘されています。

患者さまの声が変更を後押しした

今回の名称変更で特徴的なのは、医師や研究者だけでなく病気とともに生きる女性たちの声が大きな原動力になったことです。米国生殖医学会は名称変更を最も強く求めたのは当事者の女性たちだったと紹介しています。

また、名称の検討過程では「生殖」という言葉は偏見につながるおそれがあるとして採用されませんでした。この病気は妊娠を考える年代だけの問題ではなく、思春期から更年期以降まで女性の一生に関わるものです。名前が変わったことは「卵巣だけでなく、あなたの体全体を見ていきましょう」というメッセージでもあると私たちは受け止めています。

名称変更で「変わらないこと」と「これから変わること」

診断基準・治療法・保険診療はそのまま

いちばん大切なのは、病名が変わっても病気そのものや治療法が変わったわけではないということです。学会の発表は名称に関するもので、日本産科婦人科学会の診断基準（日産婦2024）や排卵誘発・体外受精などの治療方針はこれまで通りです。

「病名が変わったら、今の治療が保険で受けられなくなるのでは」と心配される方もいらっしゃいます。名称変更は不妊治療の保険の対象や条件を変えるものではありません。ただし移行期間中は、書類上で旧名称と新名称が併用されることが考えられます。診断書や助成金の申請書類などで気になることがあれば通院先にお気軽にお尋ねください。

今後3年間で変わっていくこと

新名称は一気に切り替わるのではなく、およそ3年をかけて段階的に浸透させていく計画です。国際的には各国の診療ガイドラインの更新が進められ、2028年には世界保健機関（WHO）の国際疾病分類（ICD）でもPCOSがPMOSに置き換わる見通しと報じられています。

そのため当面は病院の説明書や検査結果、インターネットの情報などで「PCOS（多嚢胞性卵巣症候群）」と「PMOS（多内分泌代謝性卵巣症候群）」が混在します。どちらも同じ病気を指していますので戸惑わなくて大丈夫です。当院でもしばらくは「PMOS（旧名称：PCOS）」のように併記してご説明していきます。

すでにPCOSと診断されている方へ

すでにPCOSと診断され治療を受けている方は、改めて検査を受け直したり治療を中断したりする必要はありません。これまでの検査や治療の積み重ねはそのまま意味のあるものです。

一方で名称変更を機にぜひ意識していただきたいことがあります。それは「妊娠のための治療」だけでなく、「自分の体全体の健康」にも目を向けることです。たとえば血糖や脂質、血圧の検査をしばらく受けていない方は一度チェックしておくと安心です。妊娠中や出産後、更年期以降の健康を守ることにもつながります。

PMOS（旧PCOS）はどんな病気？

生殖年齢の女性の5～15%にみられる身近な病気

PMOSは排卵が起こりにくくなる「排卵障害」の代表的な原因です。日本では生殖年齢の女性の5～15%にみられるとされ、世界ではおよそ8人に1人、1億7,000万人以上の女性が該当すると推計されています。決して珍しい病気ではありません。

原因はまだ完全には解明されていませんが、生まれ持った体質（遺伝的な要因）に体重の増加や生活習慣などが重なって発症・悪化すると考えられています。ご家族に同じ病気や糖尿病の方がいる場合はなりやすい傾向があります。「自分の努力が足りなかったから」なったものではありませんのでどうかご自身を責めないでください。

こんな症状はありませんか

症状の出方は人によって大きく異なり、ほとんど自覚症状がない方もいます。次のような症状があれば一度婦人科で相談してみましょう。

• 月経の間隔が39日以上あく、または数か月こないことがある
• 月経はくるが、基礎体温が低温期と高温期に分かれない（排卵していない可能性）
• 顔やあご、胸、お腹などの毛が濃い
• 大人になってもニキビが治りにくい
• 体重が増えやすく、減りにくい
• 妊娠を希望して1年（35歳以上なら半年）たっても妊娠しない

これらの多くは男性ホルモンの増加やインスリン抵抗性と関係しています。「生理不順は昔からだから」と様子を見ている方も多いのですが、その背景にPMOSが隠れていることがあります。

痩せていてもPMOS？日本人に多いタイプ

「PCOSは太っている人の病気」というイメージをお持ちの方もいるかもしれません。しかし日本人では、欧米ほど肥満や多毛が目立たないことがわかっています。

日本産科婦人科学会が行った全国症例調査（PCOS群986例）ではBMI25以上の肥満の方は26.0%、BMI30以上はわずか10.3%で欧米に比べて明らかに少ない結果でした。また、多毛がみられた方は13.5%にとどまっています。

つまり日本人のPMOSでは「痩せている」「毛深くない」方も多く見た目だけでは判断できません。痩せていてもインスリン抵抗性を持つ方はいるため体型にかかわらず血糖などの代謝のチェックが大切です。

日本の診断基準（日産婦2024）をやさしく解説

3つの項目をすべて満たすと診断

日本では、日本人の特徴に合わせた日本産科婦人科学会の診断基準が使われています。2023年12月に改定された現在の基準は「日産婦2024」と呼ばれ、次の3項目をすべて満たす場合に診断します。

海外で使われる国際基準（ロッテルダム基準）は「3項目のうち2項目以上」で診断するため、インターネット上では情報が混在しています。日本の基準は3項目すべてが必要なので、より厳密に絞り込んだ基準だといえます。あわせて甲状腺の病気など似た症状を起こす他の病気がないかも確認します。

①月経周期異常

月経の間隔が39日以上3か月未満あく「希発月経」、月経はあっても排卵がない「無排卵周期症」、月経が3か月以上こない無月経のうち比較的軽いタイプの「第1度無月経」のいずれかがあることです。全国調査では98.7%の方に月経周期異常がみられました。

②多嚢胞卵巣所見またはAMH高値

超音波検査で少なくとも片方の卵巣に直径2～9mmの小さな卵胞が10個以上みられることです。今回の改定で、血液検査のAMH（抗ミュラー管ホルモン）が高いことも超音波の代わりに使えるようになりました。AMHは育ち始めた卵胞から分泌されるホルモンで卵胞の数が多いほど高くなります。基準値は年齢と測定方法で異なり、たとえばある測定法では20～29歳で4.4ng/mL、30～39歳で3.1ng/mLが目安です。年齢・測定法別の基準値を示してAMHを採用したのは日本の基準が世界で初めてとされています。

③アンドロゲン過剰症またはLH高値

血液検査で男性ホルモン（総テストステロン）が高い、または多毛（体毛の濃さを点数化するスコアで6点以上）がある場合を「アンドロゲン過剰症」とします。もしくは、脳から出て卵巣に働きかけるLHというホルモンが高い場合も該当します。日本人は男性ホルモンの高値よりもLHの高値を示す方が多いのが特徴です。

なお、初経から8年以内の思春期の方は卵巣の見た目が成長とともに変化するため、超音波所見は使わずに「疑い」「リスク」として経過をみていきます。

【最新】AMH検査の保険適用が広がっています

AMH検査は2022年4月に体外受精などの治療方針を決める目的で保険適用となりました。2024年6月からは、タイミング法や人工授精など一般不妊治療の段階でも、卵巣機能の評価を目的に6か月に1回まで保険で測定できるようになっています。

さらに2026年度の診療報酬改定では、PCOS（PMOS）の診断を補助する目的の測定も保険の対象に加わりました。超音波では卵巣の状態が判断しにくい場合などに採血で客観的に評価できます。当院でもAMH検査を行っています。数値だけで一喜一憂せず、その意味を医師と一緒に確認していきましょう。

PMOSと妊娠・不妊治療

なぜ妊娠しにくくなるのか

妊娠するためには、毎月1つの卵胞がしっかり育ち排卵することが必要です。PMOSではLHや男性ホルモン、インスリンのバランスが乱れているため、卵胞が途中で育つのを止めてしまい排卵が起こりにくくなります。排卵がなければ卵子と精子が出会うことはできません。

ただしPMOSの方の卵巣には、育つ可能性のある卵胞がたくさん残っていることが多いのも事実です。適切に排卵をサポートすれば妊娠を目指せる方が多く「PMOS＝妊娠できない」ではありません。大切なのは、排卵障害という原因に合わせた治療を安全に段階的に進めることです。

妊娠を目指す治療の4ステップ

ステップ1：生活習慣の見直し

肥満を伴う場合、治療の大原則は生活習慣の改善です。体重の5～10%を減らすだけでも排卵が戻ったり、排卵誘発剤が効きやすくなったりすることがあります。急激なダイエットではなく、糖質のとり方を整え無理のない運動を続けることがポイントです。痩せ型の方が無理に体重を落とす必要はありません。

ステップ2：飲み薬による排卵誘発（レトロゾール）

最新の治療指針（2025年）では、妊娠を目指す場合の第一選択薬としてレトロゾールが推奨されています。レトロゾールは日本生殖医学会の要望を受けてPCOSの排卵誘発に使えるようになった薬です。従来のクロミフェンより出生率・妊娠率が改善するという研究のまとめ（コクラン・レビュー）もあり、子宮内膜が薄くなりにくい利点もあります。肥満やインスリン抵抗性がある方には、インスリンの効きを良くする薬（メトホルミン）を併用することもあります。

ステップ3：注射による排卵誘発・腹腔鏡下卵巣多孔術

飲み薬で排卵しない場合は、卵巣を直接刺激する注射（ゴナドトロピン製剤）を少ない量からゆっくり増やす方法で使います。PMOSの卵巣は反応しやすいため慢重な調整が欠かせません。また、腹腔鏡で卵巣に小さな穴をあけて排卵しやすくする「腹腔鏡下卵巣多孔術」という手術が選ばれることもあります。

ステップ4：体外受精・顕微授精

排卵誘発で妊娠に至らない場合や、年齢、卵管や男性側の要因などがある場合は体外受精・顕微授精へ進みます。当院の培養室の実績では体外受精の受精率60.6%、顕微授精の受精率95.2%、良好胚の凍結率71.8%です（当院実施206件、受精率は正常受精のみ）。PMOSの方は採れる卵子が多い傾向がある一方、一つひとつの成熟度はさまざまなため、刺激法の選び方が重要です。

生殖医療専門医が特に気をつけるOHSSと多胎妊娠

PMOSの治療で私たちが最も気をつけているのが「卵巣過剰刺激症候群（OHSS）」と「多胎妊娠」です。OHSSとは排卵誘発剤に卵巣が過剰に反応して大きく腫れ、お腹の張りや痛み、急な体重増加などが起こる状態です。重症になるとお腹に水がたまることがあり卵胞の多いPMOSの方は特にリスクが高くなります。

妊娠中と将来の健康も見据えて

妊娠中に気をつけたいこと

妊娠がわかるとほっとして「これでPMOSのことは終わり」と感じる方も多いと思います。ただしPMOSの方は、妊娠糖尿病や早産などの妊娠合併症のリスクがやや高いことが知られています。しかしながら、多くの方は無事に妊娠を続け出産されていますので必要以上に心配しなくて大丈夫です。

大切なのは妊娠前から血糖や血圧の状態を把握しておくこと、そして妊婦健診で「PCOS（PMOS）と言われたことがある」と伝えておくことです。肥満を伴う場合は、妊活中から少しずつ体重を整えておくと妊娠糖尿病や妊娠高血圧症候群の予防につながります。

糖尿病・子宮体がんなど長期的な健康管理

PMOSは出産したら終わりという病気ではありません。2型糖尿病や脂質異常症、心臓や血管の病気のリスクに加え、排卵のない状態が長く続くと子宮内膜が厚くなりやすく子宮体がんのリスクが高まることもわかっています。

そのため妊娠を希望しない時期にも、低用量ピルや黄体ホルモン剤で定期的に月経を起こし子宮内膜を守ることが大切です。また、年に1回程度は健康診断などで血糖・脂質・血圧を確認しましょう。新しい名称に「代謝性」という言葉が入ったのは、こうした生涯にわたる健康管理の大切さを患者さまにも医療者にも伝えるためでもあります。

不妊治療の保険適用と相談先

体外受精の保険は「年齢」と「回数」に上限がある

2022年4月からタイミング法や人工授精、体外受精・顕微授精などの不妊治療が保険適用になりました。PMOSの方の排卵誘発や検査も多くは保険診療で受けられます。

ただし体外受精・顕微授精の保険診療には条件があります。治療開始時に女性が43歳未満であること、そして胚移植の回数は初めて治療を始めたときの年齢が40歳未満なら1子ごとに通算6回まで、40歳以上43歳未満なら通算3回までです。

PMOSの方は、排卵誘発の段階で時間をかけすぎて気づけば年齢の条件が迫っていることもあります。年齢や治療歴を踏まえステップアップの時期を医師と早めに相談しておきましょう。高額療養費制度や医療費控除、自治体の助成金も活用できます。

仕事との両立、ひとりで抱えないために

不妊治療は通院回数が多く仕事との両立に悩む方も少なくありません。厚生労働省によると不妊治療の経験者の26.1%が、両立できずに退職や雇用形態の変更、治療の中止を選んでいます。同省は、職場に治療への配慮を求める際に使える「不妊治療連絡カード」なども用意しています。

またこども家庭庁は、各地の不妊専門相談センターなどを通じて不妊症・不育症の相談支援を進めています。当院には臨床心理士が在籍し心理カウンセリングも行っています。「誰にも話せない」と感じたときは、気持ちを言葉にするだけでも心が軽くなることがあります。当院は錦糸町駅から徒歩4分、土日祝も診療しており、お仕事帰りや休日にも通いやすい体制を整えています。

よくある質問

Q1. PMOSと言われたら、もう妊娠できないのでしょうか？

A1. いいえ。PMOSは妊娠しにくくなる原因の一つですが、排卵を助ける治療で妊娠される方はたくさんいらっしゃいます。原因がはっきりしているぶん治療の方向性を立てやすいともいえます。

Q2. 痩せているのにPMOSと言われました。本当ですか？

A2. 日本人のPMOSは痩せ型の方も多く体型だけでは判断できません。月経周期、卵巣の所見またはAMH、ホルモン値の3つで診断します。

Q3. 病名が変わったので、検査や治療をやり直す必要はありますか？

A3. 必要ありません。診断基準や治療法は変わっていないため、これまでの検査結果も治療計画もそのまま活かせます。

Q4. 診断書や紹介状の病名はどうなりますか？

A4. 移行期間中は「PMOS（旧名称：PCOS）」のように併記されることが多くなると考えられます。提出先から表記の指定がある場合は診察の際にお申し出ください。

Q5. 妊娠を希望していなくても受診したほうがいいですか？

A5. はい。月経不順をそのままにしておくと子宮内膜や代謝への影響が続くことがあります。将来の妊娠に備える意味でも一度ご相談ください。

参考文献・引用元

学会・省庁

• 日本産科婦人科学会「多嚢胞性卵巣症候群（PCOS）の名称変更について」（日本内分泌学会との共同発表、2026年10月27日）
• 日本産科婦人科学会「多嚢胞性卵巣症候群に関する全国症例調査の結果と本邦における新しい診断基準（2024）について」（診断基準・AMH基準値・全国調査の数値の出典）
• 厚生労働省「不妊治療と仕事との両立について」（26.1%の出典）
• 厚生労働省「レトロゾール 多嚢胞性卵巣症候群の排卵誘発 公知申請への該当性に係る報告書」（要望者：日本生殖医学会）
• こども家庭庁「母子保健」（不妊症・不育症の相談支援、令和4年4月の保険適用）

論文・海外学会

• The Lancet（2026）Polyendocrine metabolic ovarian syndrome, the new name for polycystic ovary syndrome: a multistep global consensus process
• ASRM「PCOS is Now PMOS: Understanding the Name Change」（56団体・2万2,000件・1億7,000万人の出典）
• TIME「The Condition Known as PCOS Has a New Name」（2028年のICD置き換えの出典）
• ABC News（豪）（14年・異常な嚢胞が多いわけではないという報告の出典）
• Cochrane「排卵誘発におけるレトロゾール」
• 木村文則「月経異常や不妊で気づく多嚢胞性卵巣症候群」診断と治療（2026）（5～15%、2025年治療指針でレトロゾール第一選択の出典）