不妊治療とは？まず知っておきたい基本知識
不妊症の定義と現状
不妊症とは、妊娠を望む健康な男女が避妊をせずに性生活を送っているにも関わらず、一定期間妊娠しない状態を指します。日本産科婦人科学会では、この「一定期間」を1年と定義しています。現在、日本では約5.5組に1組のカップルが不妊に悩んでいるといわれており、決して珍しいことではありません。
晩婚化・晩産化が進む現代では、年齢による妊娠率の低下も大きな要因となっています。特に35歳を過ぎると卵子の質が低下し始め、40歳を超えると妊娠率は著しく低下します。しかし、医療技術の進歩により、以前は難しかった症例でも妊娠が可能になるケースが増えています。不妊症は「病気」ではなく「状態」であり、適切な検査と治療により、多くのカップルが妊娠・出産を実現しています。早めの受診と専門医への相談が、妊娠への第一歩となります。
不妊の原因と割合
| 女性のみに原因がある場合 | 約41％ |
| 男性のみに原因がある場合 | 約24％ |
| 男女療法に原因がある場合 | 約24％ |
| 原因不明 | 約11％ |
※WHO（世界保健機関）の調査
女性側の原因としては、排卵障害、卵管の異常、子宮の異常、子宮内膜症などが挙げられます。月経不順やPCOS（多嚢胞性卵巣症候群）による排卵障害は、薬物治療で改善することが多く、比較的治療しやすい原因です。卵管の閉塞や癒着は、過去の感染症や手術が原因となることがあり、体外受精が有効な治療法となります。
男性側の原因では、精子の数や運動率の低下、精子の形態異常などが主な要因です。精索静脈瘤や造精機能障害、性機能障害なども不妊の原因となります。男性不妊は自覚症状がないことが多いため、早期の精液検査が重要です。
原因不明の不妊症は、通常の検査では異常が見つからないケースで、全体の約1割を占めます。この場合でも、タイミング法から始めて段階的に治療をステップアップすることで、妊娠に至るケースは少なくありません。
不妊かもと思ったら？まずは検査から
女性の基本検査
不妊治療を始める際、まず必要となるのが基本的な検査です。女性の検査は月経周期に合わせて行われ、身体への負担を最小限に抑えながら、不妊の原因を探ります。
| 内診・経腟超音波検査 | 超音波プローブを膣内に挿入し、子宮や卵巣の状態を確認します。子宮筋腫やポリープ、卵巣嚢腫などの器質的な異常を発見できるほか、卵胞の発育状態を観察することで排卵の予測も可能です。痛みはほとんどなく、月経周期のどの時期でも実施できる検査です。 |
| 子宮卵管造影検査 | 子宮内に造影剤を注入してX線撮影を行い、子宮の形状や卵管の通過性を調べる検査です。卵管の詰まりや癒着の有無を確認でき、不妊原因の特定に重要な役割を果たします。検査により軽い痛みを感じることがありますが、造影剤により卵管の通りが良くなり、検査後に妊娠しやすくなることもあります。 |
| ホルモン検査 | 血液検査により各種ホルモン値を測定します。月経周期の時期により検査項目が異なり、卵胞刺激ホルモン（FSH）、黄体形成ホルモン（LH）、プロラクチン、甲状腺ホルモンなどを調べます。これらの値から、排卵障害の有無や卵巣機能の評価が可能となり、適切な治療方針の決定に役立ちます。 |
男性の検査
男性不妊の検査で最も重要なのが精液検査です。不妊の原因の約半数は男性側にも関係しているため、カップルで同時に検査を受けることが推奨されています。精液検査は、2～3日の禁欲期間後に採取した精液を分析し、精子の数、運動率、形態などを調べます。
検査項目には、精液量、精子濃度、総精子数、精子運動率、正常形態率などがあり、WHO基準値と比較して評価されます。1回の検査結果には変動があるため、異常が見つかった場合は、2～3回検査を繰り返して診断を確定します。検査結果が基準値を下回る場合でも、生活習慣の改善や薬物治療により改善することがあります。重度の男性不妊の場合でも、顕微授精により妊娠が可能なケースも多く、早期の検査と適切な治療選択が重要です。男性の検査は女性に比べて簡便で、身体的負担も少ないため、不妊を疑ったら早めに受診することをお勧めします。
不妊治療の種類とステップアップ
一般不妊治療
一般不妊治療は、より自然な形での妊娠を目指す治療法で、タイミング法と人工授精が含まれます。これらは身体的・経済的負担が比較的少なく、多くの場合、最初に選択される治療法です。
タイミング法：自然に近い妊娠を目指して
タイミング法は、排卵日を正確に予測し、最も妊娠しやすいタイミングで性交渉を持つ方法です。基礎体温測定、超音波検査による卵胞観察、尿中LH検査などを組み合わせて排卵日を特定します。自然周期で行う場合と、排卵誘発剤を使用する場合があり、患者さんの状態に応じて選択されます。
月経周期が規則的で、卵管の通過性に問題がない方に適しており、6周期程度試みて妊娠しない場合は、次のステップへの移行を検討します。ストレスが少なく、自然な妊娠に近い形で治療を進められることが大きなメリットです。成功率は1周期あたり約5～10％で、累積妊娠率は6周期で約30～40％程度とされています。
人工授精（AIH）：精子を子宮に直接注入
人工授精は、採取した精子を洗浄・濃縮処理した後、排卵時期に合わせて子宮内に直接注入する方法です。精子が子宮頸管を通過する過程をスキップすることで、より多くの運動性の良い精子を卵子の近くに届けることができます。
軽度の男性不妊、頸管粘液不全、原因不明不妊などが適応となり、タイミング法で妊娠しなかった場合のステップアップ治療として選択されます。処置自体は数分で終わり、痛みもほとんどありません。1周期あたりの妊娠率は約8～15％で、3～6周期実施しても妊娠しない場合は、体外受精への移行を検討します。
生殖補助医療（ART）
生殖補助医療（ART）は、配偶子（卵子・精子）や胚を体外で扱う高度な不妊治療です。体外受精と顕微授精が主な治療法で、一般不妊治療で妊娠に至らなかった場合や、重度の不妊要因がある場合に選択されます。
体外受精（IVF）：体外で受精させる方法
体外受精は、卵巣から採取した卵子と精子を体外で受精させ、培養した胚を子宮内に移植する方法です。まず排卵誘発剤により複数の卵胞を育て、成熟した卵子を採取します。採取した卵子と精子を培養液の中で自然に受精させ、2～5日間培養した後、良好な胚を選んで子宮内に移植します。
両側卵管閉塞、重度の子宮内膜症、男性不妊、原因不明不妊などが適応となります。1回の採卵で複数の胚が得られた場合は凍結保存し、次周期以降に移植することも可能です。35歳未満の場合、新鮮胚移植の妊娠率は約40％、凍結融解胚移植では約45％と高い成功率を示しています。
顕微授精（ICSI）：確実な受精を目指して
顕微授精は、顕微鏡下で1個の精子を卵子の細胞質内に直接注入する方法です。精子の数が極端に少ない重度の男性不妊や、体外受精で受精しなかった場合に適応となります。熟練した技術が必要ですが、理論的には精子が1個でも妊娠が可能となる画期的な治療法です。
受精率は約70～80％と高く、その後の胚発生や妊娠率は通常の体外受精とほぼ同等です。精子の運動性が低い場合や、精子の形態異常がある場合でも、正常な精子を選別して使用することで妊娠が期待できます。最近では、精巣内から直接精子を採取する方法（TESE）と組み合わせることで、無精子症の方でも治療が可能になっています。
ステップアップのタイミングと考え方
不妊治療のステップアップは、年齢、不妊期間、検査結果、これまでの治療歴などを総合的に判断して決定されます。一般的には、タイミング法を6周期、人工授精を3～6周期試みて妊娠しない場合に、次の段階へ移行することが推奨されています。
ただし、女性の年齢が35歳以上の場合は、卵子の質の低下を考慮して早めのステップアップが検討されます。40歳以上では、初めから体外受精を選択することもあります。また、重度の男性不妊や両側卵管閉塞など、明らかな不妊原因がある場合は、最初から体外受精や顕微授精を選択することが適切です。
ステップアップの決定には、身体的・精神的・経済的な負担も考慮する必要があります。高度な治療ほど成功率は高くなりますが、同時に負担も増大します。夫婦でよく話し合い、医師と相談しながら、自分たちに合ったペースで治療を進めることが大切です。焦らず、しかし必要なタイミングを逃さないよう、定期的に治療方針を見直すことが、妊娠への近道となります。
不妊治療の保険適用と費用サポート
2022年から拡大した保険適用の範囲
2022年4月から不妊治療の保険適用が大幅に拡大され、経済的な理由で治療を諦めていた多くのカップルに希望をもたらしました。従来は自費診療だった体外受精や顕微授精などの生殖補助医療も、保険診療として受けられるようになりました。
保険適用となる治療には、一般不妊治療（タイミング法、人工授精）から生殖補助医療（体外受精、顕微授精、凍結胚移植）まで幅広く含まれます。採卵、受精、胚培養、胚移植、胚凍結保存など、一連の基本的な治療はすべて保険でカバーされます。保険適用により、体外受精は1回約15～20万円、顕微授精でも約20～30万円程度の自己負担で受けられるようになりました。
ただし、保険適用には年齢制限と回数制限があります。女性の年齢が40歳未満の場合は胚移植6回まで、40歳以上43歳未満では胚移植3回までが保険適用となります。43歳以上の場合は保険適用外となるため注意が必要です。また、事実婚のカップルも保険適用の対象となり、より多くの方が治療を受けやすくなりました。
自治体の助成金制度の活用
保険適用外の治療や先進医療に対しては、自治体独自の助成金制度が利用できます。各自治体により制度の内容は異なりますが、経済的負担をさらに軽減する重要なサポートとなっています。
東京都の助成金制度例
東京都では「東京都特定不妊治療費助成事業」と「不妊検査等助成事業」の大きく二つの助成金制度を行っています。保険適用された治療と併用する先進医療に対しての助成や不妊検査・一般不妊治療に対する助成を行っています。対象となる先進医療には、PICSI（生理学的精子選択術）、タイムラプス、子宮内膜受容能検査（ERA）、子宮内フローラ検査などが含まれます。検査や一般不妊検査では超音波検査、内分泌検査、感染症検査、精液検査、人工授精も含まれます。
その他の費用サポート
高額療養費制度も不妊治療に活用できます。1か月の医療費自己負担額が限度額を超えた場合、超過分が払い戻される制度で、収入に応じて限度額が設定されています。また、医療費控除として、年間の医療費が10万円を超えた場合、確定申告により税金の一部が還付されます。
よくある質問（FAQ）
Q1. いつから治療を始めるべき？
A1. 不妊治療を始めるタイミングは、年齢や妊娠を希望してからの期間により異なります。一般的に、避妊せずに通常の性生活を1年続けても妊娠しない場合は、不妊症の可能性があるため受診が推奨されます。
ただし、女性の年齢が35歳以上の場合は、半年経っても妊娠しない場合に受診することをお勧めします。35歳を過ぎると卵子の質が急速に低下し始め、妊娠率が下がるため、早めの対応が重要です。40歳以上の場合は、妊娠を希望した時点ですぐに受診することが望ましいでしょう。また、月経不順、子宮内膜症の既往、性感染症の既往がある場合も、早めの受診が推奨されます。男性側も、精索静脈瘤や停留精巣の既往がある場合は、早期の検査が必要です。「まだ早いかも」と迷うより、早めに専門医に相談することで、適切な治療時期を逃さずに済みます。
Q2. 治療の成功率は？
A2. 不妊治療の成功率は、治療法、年齢、不妊原因により大きく異なります。年齢は最も重要な要因で、若いほど成功率は高くなります。35歳未満の場合、タイミング法で1周期あたり約5～10％、人工授精で約10～15％、体外受精で約40％の妊娠率が期待できます。
35～39歳では体外受精の妊娠率は約30％、40～42歳では約15％、43歳以上では約5％以下と、年齢とともに低下します。ただし、これは1回あたりの成功率であり、複数回の治療により累積妊娠率は上昇します。例えば、35歳未満で体外受精を3回実施した場合の累積妊娠率は約70～80％に達します。また、凍結融解胚移植は新鮮胚移植より成功率が高い傾向があり、胚盤胞移植も初期胚移植より高い妊娠率を示します。個人差が大きいため、医師と相談しながら、自分に最適な治療法を選択することが大切です。
Q3. 仕事と治療の両立は可能？
Q3. 不妊治療と仕事の両立は多くの女性が直面する課題ですが、工夫次第で可能です。治療には頻繁な通院が必要で、特に体外受精では月に10回以上通院することもあります。急な通院指示もあるため、職場の理解とサポートが重要となります。
通院の負担を減らすため、職場に近いクリニックを選ぶ、早朝や夜間診療を行うクリニックを利用するなどの工夫も有効です。当院では診療時間を朝8時から夜21時までにすることで仕事との両立を応援しております。気になることがございましたらまずはお気軽にご相談ください。