卵子凍結

女性は生まれた時点で約200万個の原始卵胞（卵子のもと）を持っていますが、この数は増えることはなく、年齢とともに減少し続けます。思春期を迎える頃には約30万個に減少し、37歳で約2万5千個、閉経時には数百個程度になります。
毎月の生理周期で排卵される卵子は1個ですが、その裏で多数の卵胞が自然消滅しており、これが卵子の減少メカニズムです。
AMH検査（抗ミュラー管ホルモン検査）を行うことで、現在の卵巣予備能（残っている卵子の数の目安）を知ることができます。
AMH値が低い場合、卵子凍結を早めに検討する必要があります。
卵子の数は個人差が大きく、同じ年齢でも卵巣予備能は異なるため、検査によって自分の状態を把握することが第一歩となります。

卵子の数だけでなく、質も年齢とともに低下します。
特に35歳を境に低下速度が加速し、妊娠率の低下や流産率の上昇につながります。2021年の日本産科婦人科学会のデータによると、30歳未満の流産率は約10%ですが、35歳で20%、40歳で40%、42歳では50%以上に達します。これは卵子の老化が主な原因です。

卵子の質の低下は、染色体の分配エラーによって引き起こされます。
卵子は「減数分裂」という特殊な細胞分裂を経て成熟しますが、年齢を重ねると染色体が正しく分配されず、染色体異常を持つ卵子が増加します。この現象は「染色体不分離」と呼ばれ、受精しても着床しない、または流産につながる主要因となります。
ダウン症候群などの染色体異常も、高齢出産でリスクが高まることが知られています。

卵子凍結の最大のメリットは、若く質の高い卵子を確保できることです。
34歳で凍結した卵子を42歳で使用する場合、42歳の卵子を使うよりも妊娠率は大幅に高くなります。日本産科婦人科学会のデータでは、34歳以下の凍結卵子の妊娠率は約30～40%ですが、42歳の新鮮卵子では10%以下に低下します。
この差は、将来の妊娠可能性を大きく左右します。

卵子凍結によって「妊娠のタイムリミット」という焦りから解放され、自分のペースでライフプランを立てることができます。
キャリアに集中したい時期は仕事を優先し、パートナーと出会ってから妊娠を考えるという選択が可能になります。
特に、専門職や管理職を目指す女性にとって、30代の時間を有効に使えることは大きなメリットです。

「早く結婚しなければ」「早く妊娠しなければ」という焦りは、女性に大きな精神的プレッシャーを与えます。
卵子凍結は、こうした焦りを軽減し、精神的な余裕をもたらします。
納得のいくパートナーを見つけるまで時間をかけられる、仕事の成果を出してから次のステップに進めるという安心感は、生活の質（QOL）を向上させます。
ただし、これはあくまで「保険」であり、過信は禁物です。

卵子凍結の身体的負担は、まず排卵誘発剤の影響による頭痛・吐き気・お腹の張りといった不調や、卵巣が腫れて腹水が溜まる「卵巣過剰刺激症候群（OHSS）」のリスクが挙げられ、続いて採卵時には針を刺すことによる痛み、出血、麻酔による負荷、稀に起こる感染症などの外科的リスクが伴います。これらに加え、連日の自己注射や頻繁な通院調整が必要となるため、心身ともに一時的に大きなエネルギーを消耗するのが主な負担の内容です。

卵子凍結は基本的に保険適用外の自由診療となるため、採卵・凍結にかかる費用が高額になります。
長期的な保管費用： 凍結した卵子を保管するために、毎年、数万円程度の保管料がかかり、長期にわたるほど費用負担が大きくなります。

1年ごとに更新手続きが必要で、書類の提出と費用の支払いを忘れると自動的に破棄されてしまいます。更新期限の管理は自己責任となるため、計画的な対応が求められます。