【専門医が回答】体外受精で生まれた子は発達障害になりやすい？124万人の研究と国内7.8万組の調査結果

「体外受精で授かった子は、発達障害になりやすいのでしょうか」。インターネットで「体外受精 発達障害」と検索し、不安をあおるような記事に出会って眠れない夜を過ごした方もいるかもしれません。

これから治療を始めるか迷っている方、移植を控えている方、すでに授かったお子さんの成長を見守っている方。どの立場であっても、その心配は「わが子を大切に思うからこそ」生まれるものです。決して考えすぎではありません。

この記事では、生殖医療専門医の立場から国内外の大規模研究と学会・国のデータをもとに、体外受精と発達障害の関係を正直にお伝えします。「何がわかっていて、何がまだわかっていないのか」「治療する側・親としてできることは何か」そのような観点からできるだけやさしく解説します。

体外受精で生まれた子は発達障害になりやすい？まず結論から

現時点の結論：治療そのものが原因という根拠は乏しい

結論からお伝えすると、現在の医学的知見では「体外受精という治療そのものが、子どもの発達障害のリスクを高める」という根拠は乏しいと考えられています。

たしかに、単純に比べると体外受精で生まれた子に発達の課題がわずかに多いとする研究はあります。しかし、双子などの多胎妊娠、早産、親の年齢といった背景要因を考慮すると、その差はほとんど消えることが海外の100万人規模の研究や日本の全国調査で確認されています。

つまり「体外受精だから」ではなく、「体外受精を受ける方に多い背景」が見かけ上の差を生んでいる可能性が高いのです。ただし、顕微授精の一部などまだ研究が続いている領域もあります。この記事では「わかっていること」と「まだわからないこと」を分けてお伝えします。

日本では約8人に1人が体外受精などで誕生している

日本産科婦人科学会の2024年のデータでは、体外受精・顕微授精・凍結胚移植などの生殖補助医療（ART）で生まれた赤ちゃんは86,473人でした。同年の国内出生数は686,173人（厚生労働省 人口動態統計）なので、およそ8人に1人がARTで生まれた計算です。国内で初めて体外受精児が誕生した1983年からの累計は、約109万人にのぼります。

小学校のクラスに置きかえると、どのクラスにも体外受精で生まれた子が数人いることになります。体外受精はもはや特別な医療ではありません。だからこそ、生まれた子の健康は長期にわたって追跡され、多くのデータが蓄積されてきました。2022年4月には保険適用も始まり、治療を受ける方はさらに増えています。

そもそも発達障害とは？知っておきたい基礎知識

主な種類（ASD・ADHD・LD）

発達障害は、発達障害者支援法で、自閉症などの広汎性発達障害、学習障害、注意欠陥多動性障害など、脳の働きに関わる障害で通常は低年齢で症状が現れるもの、と定められています。医学的には「神経発達症」とも呼ばれます。代表的なものは次の3つです。

• 自閉スペクトラム症（ASD）：対人関係やコミュニケーションの苦手さ、強いこだわりなどが特徴
• 注意欠如・多動症（ADHD）：不注意、落ち着きのなさ、衝動性などが特徴
• 限局性学習症（LD）：知的な遅れはないのに、読む・書く・計算するなど特定の学習が極端に苦手

これらは重なって見られることも多く、知的発達症（知的障害）を伴う場合もあります。研究論文では、これらに脳性まひなどを加えて「神経発達の問題」としてまとめて評価することがよくあります。

発達障害は「育て方」ではなく生まれ持った脳の特性

発達障害は、親の育て方や愛情不足で起こるものではありません。生まれ持った脳の働き方の特性で、その成り立ちには遺伝的な要因が大きく関わっていることが、双子研究や遺伝子研究からわかっています。そこに、早産や低出生体重、母体の病気といった妊娠中の環境が重なって影響すると考えられています。

大切なのは、発達障害は自然妊娠で生まれた子にも一定の割合で見られる、決して珍しくないものだという点です。体外受精で生まれた子に発達障害があったとしても、それが「治療のせい」とは限りません。

また、発達障害は「治す」ものというより、特性を理解し環境を整えることで本人が生きやすくなるものです。早く気づき、適切な支援につなげることが何より大きな意味を持ちます。

体外受精と発達障害に関する研究はどう変わってきたか

「リスクが高い」とされた初期の研究

スウェーデン250万人の研究（2013年）

体外受精と発達障害の関係が注目されたきっかけのひとつが、2013年に米医学誌JAMAに掲載されたスウェーデンの研究です。約250万人の子どもを追跡したこの研究では、体外受精全体で見ると自閉症のリスクは自然妊娠と変わりませんでした。一方、知的障害のリスクはわずかに高いという結果でしたが、単胎（1人の妊娠）に限ると差ははっきりしなくなりました。

さらに細かく見ると、手術で精巣から採取した精子を用いた顕微授精で新鮮胚を移植した場合に、自閉症のリスクが高いという結果も示されました。ただし該当する子どもはごく少数で、重度の男性不妊そのものが持つ遺伝的な背景が影響している可能性があります。この研究は「体外受精全体が危険」と示したものではない点に注意が必要です。

メタ解析でも結果が割れていた

その後、複数の研究を統合して分析する「メタ解析」も行われました。2017年のメタ解析では、ARTで生まれた子は自閉スペクトラム症の割合がやや高い（リスク比1.35）とされました。ただし、早産が関連を仲立ちしている可能性があることや、単胎に限った分析では明らかな関連がなかったことも報告されています。

2020年のメタ解析では、ART全体で自閉スペクトラム症や知的障害のリスク上昇は認められず、脳性まひのリスクが高い（リスク比1.82）とされました。脳性まひは早産や多胎と深く関わる病気です。研究によって結論が割れていたのは、対象人数や考慮した背景要因が研究ごとに異なっていたためと考えられています。

※リスク比：自然妊娠と比べて何倍起こりやすいかを示す数値。1なら差がないことを意味します。

背景要因を考慮すると差は消える：最新の大規模研究

デンマーク124万人・きょうだい比較（2025年）

2025年、米国生殖医学会の学術誌に、デンマークで1994〜2012年に生まれた約124万人を対象とした研究が発表されました。このうち約5万8千人（4.7％）が、体外受精・顕微授精・人工授精などの生殖補助医療で生まれた子でした。発達障害の有無は、7歳までに発達・行動に関わる薬が処方されたかどうかで評価しています。

単純な比較では、治療で生まれた子はわずかに処方が多い結果（リスク比1.15）でした。しかし出生体重を考慮すると差は統計的に意味のないものとなりました。さらに、同じ母親から生まれたきょうだい同士で比べると、はっきりした差は認められませんでした。

きょうだい比較は、遺伝や家庭環境といった「親側の要因」をそろえられる強力な方法です。研究チームは、生殖補助医療が子どもの発達障害リスクを高めるという根拠は乏しいと結論づけています。

日本のエコチル調査約7.8万組（2022年）

日本人のデータとして重要なのが、環境省の「子どもの健康と環境に関する全国調査（エコチル調査）」です。2022年に発表された解析では約7万8千組の母子を対象に、3歳時点の発達をコミュニケーション、粗大運動、微細運動、問題解決、個人・社会の5領域で比べました。体外受精で生まれた子1,391人、顕微授精で生まれた子1,542人が含まれています。

単純比較では、体外受精・顕微授精だけでなく、排卵誘発や人工授精で生まれた子も、一部の領域で発達の遅れが多く見られました。しかし多胎を除き、両親の年齢など不妊に関わる要因を考慮すると、自然妊娠との差はなくなりました。凍結胚移植や胚盤胞移植でも差は認められていません。

研究グループは、差の多くは治療技術そのものではなく、多胎妊娠や親の背景によるものと考察しています。厚生労働科学研究による国内の追跡調査でも、8歳時点で体外受精で生まれた子に問題行動や自閉症が多いとはいえないと報告されています。

顕微授精（ICSI）は注意が必要？

顕微授精（ICSI）は、細い針で精子を1つ卵子の中に直接入れる方法で、精子の数や運動性が低い場合などに用います。日本では2024年、顕微授精の治療周期数が通常の体外受精の2倍以上にのぼりました。

顕微授精と通常の体外受精を比べた2025年のメタ解析では、顕微授精で生まれた子に自閉スペクトラム症がやや多い（リスク比1.36）とされました。ただし著者自身が根拠の質は低いとしており、ADHDや知的障害など、その他の発達の問題には差がありませんでした。

差が出る背景として考えられているのが、重い男性不妊そのものに関わる遺伝的な要因です。海外の研究では、顕微授精で生まれた知的障害のある子に、もともと知的障害の原因となる遺伝的な素因を持つ割合が高かったと報告されています。つまり「技術」よりも「顕微授精が必要になった理由」が関係している可能性があります。

なぜ「関連がある」ように見えるのか？3つの背景要因

多胎妊娠・早産・低出生体重

双子や三つ子などの多胎妊娠は早産や低出生体重になりやすく、それ自体が発達の課題と関連することが知られています。かつての体外受精では妊娠率を上げるために複数の胚を戻すことが多く、多胎が多く生まれていました。古い研究で体外受精とリスクの関連が強く出ていた理由のひとつがここにあります。

日本産科婦人科学会は2008年に「移植する胚は原則として1個とする」という見解を示し、その後ARTによる多胎は大きく減りました。2024年の妊娠あたりの多胎率は4.15％です。

単胎であっても、ARTの妊娠では早産や低出生体重がわずかに多いことが報告されており、デンマークの研究でも出生体重を考慮すると差が消えました。発達への影響を考えるうえでは、「早く、小さく生まれること」をいかに防ぐかが重要なのです。

親の年齢と不妊の原因そのもの

体外受精を受ける方は、自然妊娠の方より年齢が高い傾向にあります。2024年のデータでも、治療周期数が最も多いのは39歳でした。そして、父親・母親の年齢が高いほど子どもの自閉スペクトラム症の頻度がやや高くなる傾向は、自然妊娠を含む多くの研究で報告されています。

また、精子をつくる力に関わる遺伝的な要因や、母体の持病・体質など、不妊の原因そのものが子どもの発達と共通の背景を持っている可能性もあります。エコチル調査で、体外受精だけでなく排卵誘発や人工授精で生まれた子にも同じような傾向が見られたことは、「治療法」よりも「不妊という状態や親の背景」が関わっていることを示しています。

親の注意深さによる「早期発見」

もうひとつ見落とされがちなのが、「見つかりやすさ」の違いです。長い治療を経て授かったお子さんを、親御さんはより注意深く見守り、気になることがあれば早めに受診する傾向があります。デンマークの研究チームも、こうした親の注意深さが受診や処方の多さにつながった可能性を指摘しています。

つまり、発達障害そのものが多いのではなく、「早く気づかれ、記録に残りやすい」ために数字上の差が生じている可能性があるのです。

これは決して悪いことではありません。発達の特性は、早く気づいて支援につなげるほど本人の生きやすさにつながります。不安から生まれる観察力はお子さんを守る力にもなるのです。

生殖医療専門医が実践する、赤ちゃんのためのリスク低減策

単一胚移植で多胎を防ぐ

生殖医療専門医が赤ちゃんの将来の健康のために最も重視しているのが、単一胚移植です。日本産科婦人科学会は、移植する胚は原則1個とし、35歳以上の方や2回以上続けて妊娠しなかった方などに限って2個までの移植を認めています。

「2個戻したほうが早く妊娠できるのでは」と考える気持ちはよくわかります。しかし双子の妊娠では、早産や妊娠高血圧症候群などのリスクが大きく上がり、赤ちゃんの発達にも影響しかねません。当院では、胚の凍結保存技術を生かして1個ずつ移植することで、妊娠の可能性を保ちながら安全性を高める方針をとっています。迷ったときは、年齢やこれまでの経過をふまえて一緒に考えましょう。

顕微授精は適応を見極めて選ぶ

顕微授精は、精子が少ない・動きが悪い場合や、通常の体外受精で受精しなかった場合などに欠かせない技術です。必要なときにためらう必要はありません。一方で、男性側に問題がないのに「念のため」すべてを顕微授精にすることが妊娠率の向上につながるかは、専門家の間でも議論があります。

当院では、精液検査の結果やこれまでの受精の状況をもとに、通常の体外受精と顕微授精を使い分けています。同じ採卵で両方を行う「スプリット法」も選択肢のひとつです。重度の男性不妊の場合は、必要に応じて男性不妊外来での検査やカウンセリングもご案内しています。

妊娠前からの体づくりと、治療を先延ばしにしないこと

妊娠前からできることもあります。厚生労働省は、妊娠を計画している女性に、妊娠の1か月以上前から1日400µgの葉酸をサプリメントなどで摂ることを勧めています。主な目的は神経管閉鎖障害の予防ですが、海外では自閉スペクトラム症との関連を調べた研究もあります。

適正体重の維持、パートナーも含めた禁煙、糖尿病や甲状腺の病気など持病の管理も、早産や胎児の発育不良を防ぎ、結果として赤ちゃんの発達を守ることにつながります。

また、親の年齢は妊娠率にも発達にも関わる要素です。不安から治療を先延ばしにするより、正しい情報を得たうえで早めに一歩を踏み出すことも、赤ちゃんのための大切な選択です。

よくある誤解：着床前検査（PGT）で発達障害は防げる？

PGT-Aでわかること・わからないこと

「着床前検査を受ければ発達障害を防げますか」と聞かれることがあります。PGT-A（着床前胚染色体異数性検査）は、胚の一部の細胞を調べて、染色体の数の異常がないかを確認する検査です。日本では日本産科婦人科学会の見解のもと、体外受精を繰り返しても妊娠しない方や流産を繰り返す方などを対象に行われています。

しかし、自閉スペクトラム症やADHDの多くは、たくさんの遺伝子のわずかな違いと環境が組み合わさって生じるもので、染色体の数を調べても判定できません。PGT-Aは流産を減らすことなどを目的とした検査であり、「発達障害がない子を選ぶ検査」ではないことを正しく理解しておきましょう。

多遺伝子スコアによる胚選別は学会が否定的

海外の一部の民間企業は、多数の遺伝子情報から病気のなりやすさを点数化する「多遺伝子リスクスコア」を使って胚を選ぶ検査（PGT-P）を販売しています。

これに対し欧州人類遺伝学会は2021年、科学的に証明されておらず倫理的にも問題がある方法だとする見解を発表し、欧州生殖医学会（ESHRE）もこれを支持しました。胚の段階での予測精度を確かめた臨床研究がないこと、選別結果が手法によって大きく変わることなどが理由です。

「少しでもリスクを下げたい」という切実な思いにつけ込むような情報には注意が必要です。迷ったときは、生殖医療専門医や臨床遺伝専門医、認定遺伝カウンセラーに相談してください。

赤ちゃんが生まれた後に親ができること

乳幼児健診と5歳児健診を活用する

お子さんが生まれた後は、自治体の乳幼児健診をしっかり活用しましょう。母子保健法により、市町村には1歳6か月児と3歳児の健康診査が義務づけられており、ことばや運動、社会性の発達を専門職が確認します。

さらにこども家庭庁は、社会性が高まり発達障害に気づかれやすい5歳前後に「5歳児健診」を行う自治体を国の補助で支援し、全国展開を目指しています。3歳児健診と就学時健診のあいだの空白を埋め、必要な場合は就学前に支援につなげることが目的です。

実施状況はお住まいの自治体のホームページなどで確認できます。体外受精で生まれたからといって特別な検査が必要なわけではありません。すべての子どもと同じように、健診を節目に成長を確かめていけば大丈夫です。

気になったときの相談先

健診を待たずに「ことばが遅い気がする」「目が合いにくい」など気になることがあれば、まずはかかりつけの小児科医や、市区町村の保健センターの保健師に相談しましょう。必要に応じて、地域の発達障害者支援センターや児童発達支援につないでもらえます。

「様子を見ましょう」と言われても不安が残る場合は、遠慮なく再度相談してかまいません。診断がつく前でも、困りごとに合わせた支援を受けられる場合があります。

治療中や妊娠中の不安は、通院中のクリニックに相談してください。日本不妊カウンセリング学会が認定する不妊カウンセラーや体外受精コーディネーターや不妊治療に特化した心理士が在籍する施設もあり、医学的な説明だけでなく、気持ちの面からも支えてもらえます。

体外受精と発達障害に関するよくある質問

Q1. 凍結胚移植は発達に影響しますか？

A1. 日本のART出生児の約96％（2024年）は凍結融解胚移植によるものです。エコチル調査では、凍結胚移植や胚盤胞移植で生まれた子も、自然妊娠の子と比べて3歳時点の発達の遅れに差はありませんでした。2025年のメタ解析でも、凍結胚と新鮮胚の移植で自閉スペクトラム症や知的障害などのリスクに差は認められていません。現時点で、凍結胚移植が発達に悪影響を与えるという根拠はありません。

Q2. 排卵誘発剤などの薬は影響しますか？

A2. 排卵誘発剤や黄体ホルモン剤など、不妊治療で使う薬と子どもの発達障害との関連は、これまでの研究ではっきり示されていません。エコチル調査でも、排卵誘発や人工授精で生まれた子に、背景要因を考慮したうえでの差は認められませんでした。ただし、薬の種類や量ごとの詳しい分析はまだ十分とはいえません。気になる点は、使う薬について納得できるまで主治医に確認しながら進めましょう。

Q3. 40代での体外受精は発達障害のリスクが高いですか？

A3. 親の年齢が高いほど自閉スペクトラム症の頻度がやや高くなる傾向は、自然妊娠でも同じように見られるもので、体外受精に特有のものではありません。また、その差は一人ひとりにとっては小さなものです。40代の治療で大切なのは、妊娠率や流産率の現実を知ったうえで、多胎を避け、持病や体調を整えて妊娠に臨むことです。年齢による心配はひとりで抱え込まず、診察の際に率直にお聞かせください。

参考文献・引用元

学会・省庁

• 日本産科婦人科学会：2024年 体外受精・胚移植等の臨床実施成績（ARTデータブック）（ART出生児86,473人、累計1,089,822人、多胎率4.15％）
• 日本産科婦人科学会：生殖補助医療における多胎妊娠防止に関する見解（2008年）
• 厚生労働省：令和6年（2024）人口動態統計（確定数）（出生数686,173人）
• 環境省 エコチル調査：生殖補助医療により生まれた子どもの3歳時点の神経発達（論文概要）／千葉大学プレスリリース
• こども家庭庁：「1か月児」及び「5歳児」健康診査支援事業／5歳児健診の意義と実施体制（令和7年度研修資料）
• 厚生労働科学研究：ART出生児の発育・発達に関する研究結果（8歳時点）
• 厚生労働省：不妊治療に関する取組（保険適用）

主要論文

• Angel P, et al. Fertil Steril. 2025;123(4):665-676（デンマーク124万人・きょうだい比較）［日本語解説］
• Miyake T, et al. Reprod Med Biol. 2022（エコチル調査、doi:10.1002/rmb2.12457）
• Sandin S, et al. JAMA. 2013;310:75-84（スウェーデン250万人）［日本語解説］
• Liu L, et al. Sci Rep. 2017（ARTとASDのメタ解析、RR 1.35）
• Djuwantono T, et al. 2020（ART別の神経発達リスクのメタ解析、脳性まひRR 1.82）
• Li H, et al. Pak J Med Sci. 2025（ICSI vs IVF、凍結 vs 新鮮のメタ解析）
• Forzano F, et al. Eur J Hum Genet. 2022（PGT-Pは未証明・非倫理的とする欧州人類遺伝学会の見解）／ESHREの支持表明