不妊治療は民間保険でカバーできる？2025年最新の保険適用事情と賢い選び方を徹底解説

はじめに｜不妊治療の費用、不安に感じていませんか？

「不妊治療を始めたいけれど、費用がどれくらいかかるのか心配…」「民間の医療保険で少しでもカバーできたらいいのに…」——そんなふうに感じている方は、決して少なくありません。

日本では約2.6組に1組のご夫婦が不妊について心配した経験があるとされ、実際に検査や治療を受けたことがある方は約22.7％にのぼります。30代・40代の女性にとって、不妊治療は身近なテーマであると同時に、経済面での不安がつきまとう大きな問題でもあります。

でも、安心してください。2022年4月に不妊治療の公的医療保険の適用範囲が大幅に広がり、治療費の自己負担は以前よりずいぶん軽くなりました。しかも、この制度改正をきっかけに、民間の医療保険でも給付金を受け取れるケースが増えているのです。

この記事では、公的保険・民間保険・公的支援制度の3つの側面から、「いまの私にとって何が使えるのか」がしっかりわかるように最新情報をお届けします。少しでも経済的な不安を手放して、前向きに治療と向き合うヒントになれば幸いです。

不妊治療の保険適用が拡大した背景と最新の適用範囲

2022年4月に何が変わったのか？

2022年3月までは、体外受精や顕微授精といった高度な生殖補助医療は全額自己負担でした。1回の治療で数十万円の費用がかかることも珍しくなく、「治療を続けたいのにお金が…」と悩む方がたくさんいらっしゃいました。

2022年4月の診療報酬改定で、人工授精、採卵術、体外受精、顕微授精、胚培養、胚凍結保存、胚移植術といった主要な不妊治療が新たに保険適用になりました。これにより、窓口での自己負担は原則3割に。この変化は民間保険の給付金を考えるうえでも大きな転換点となりました。

2024年6月の診療報酬改定で追加された治療

さらに2024年6月には、AMH検査（卵巣の予備能力を測る大切な検査）や精子凍結保存管理料も保険適用に加わりました。AMH検査はこれまで自費で5,000〜10,000円ほどかかっていたため、治療の最初のステップでの出費が軽くなったのはうれしいポイントです。

また、卵子活性化処理やアシステッドハッチング（孵化補助）、高濃度ヒアルロン酸含有培養液の使用なども、保険適用の治療とセットで行う場合は3割負担の対象になっています。

保険適用される治療・されない治療の一覧

分類	保険適用される治療	保険適用されない治療
一般不妊治療	タイミング法、人工授精、排卵誘発剤の投与	一部の漢方療法、サプリメント療法
生殖補助医療	採卵術、体外受精、顕微授精、胚培養、胚凍結保存、胚移植術	PGT（着床前遺伝学的検査）、社会的理由の卵子凍結
先進医療（併用可）	SEET法、タイムラプス、IMSI、PICSI、子宮内膜スクラッチ、ERA等	認定施設以外での実施は不可
検査	AMH検査（2024年6月〜）、精液検査、子宮卵管造影検査	一部の遺伝子検査

※先進医療は、保険診療と併用できる「保険外併用療養費制度」の対象です。

保険適用の条件｜年齢制限・回数制限を正しく理解する

保険適用には年齢と回数の条件があります。「知らなかった…」とならないよう、ここでしっかり確認しておきましょう。

女性の年齢（治療開始時）	保険適用の回数上限	備考
40歳未満	通算6回まで	胚移植1回で1カウント
40歳以上43歳未満	通算3回まで	胚移植1回で1カウント
43歳以上	保険適用外	民間保険・自治体助成金で備える

ここでいう「1回」は、胚移植を行った時点でカウントされます。つまり、採卵だけして胚移植まで至らなかった周期はカウントに含まれません。この仕組みを知っておくだけでも、治療計画がぐっと立てやすくなりますよ。

また、先進医療については保険診療との併用が特別に認められています。SEET法やタイムラプス、ERA検査などの先進医療部分は自己負担になりますが、ベースの体外受精・顕微授精は3割負担のまま受けられます。この「いいとこ取り」ができるのは大きなメリットです。

不妊治療にかかる費用の目安【治療ステップ別】

「実際のところ、いくらかかるの？」——一番気になるポイントですよね。保険適用後の自己負担額の目安を、治療ステップごとにまとめました。

治療法	保険適用後の自己負担	保険適用前（参考）	1周期の目安
タイミング法	約5,000〜8,000円	約1〜3万円	数千円〜1万円程度
人工授精	約5,460円（処置代）	約18,200円	検査・薬含め1〜3万円
体外受精	約10〜20万円	約30〜60万円	平均約15万円/周期
顕微授精	約12〜25万円	約35〜70万円	卵子の数により変動

体外受精は1周期あたり約15万円が目安ですが、妊娠に至るまでの平均周期数は3〜4回。トータルで45〜60万円程度になるケースが多いです。先進医療を併用すればさらに上乗せも。だからこそ、公的制度と民間保険を上手に組み合わせることが大切なんです。

民間の医療保険で不妊治療はどこまでカバーできる？

保険適用拡大で民間保険の給付対象も広がった理由

「そもそも、なぜ民間保険でも不妊治療の給付金がもらえるようになったの？」と疑問に思う方もいらっしゃるかもしれません。

その答えは「Kコード」にあります。2022年4月の保険適用拡大で、採卵術や胚移植術に「手術料」としてのKコード（診療報酬上の手術コード）が付与されました。民間の医療保険の多くは「公的医療保険の対象となる手術」を手術給付金の支払い対象としているため、Kコードが付いた不妊治療も自動的にカバーされるようになったのです。

手術給付金の対象になる不妊治療とは

主な対象は、採卵術（K890-4）、体外受精・顕微授精管理料（K917）、胚移植術（K884-3）です。たとえば入院日額5,000円の保険なら、手術給付金として1回あたり2.5万〜10万円ほど受け取れる可能性があります。

体外受精1周期で採卵と胚移植をそれぞれ別の日に行った場合、最大で2〜3回分の手術給付金を請求できるケースもあります。日額5,000円の保険なら7.5万円、日額10,000円なら15万円——これだけでも治療費のかなりの部分をまかなえますよね。

先進医療特約で先進医療費用をカバーする方法

先進医療にかかる費用は全額自己負担ですが、民間保険の「先進医療特約」があればその実費をカバーしてもらえます。月額わずか100〜200円ほどの上乗せで付けられるのに、ERA検査（約15.4万円）やTRIO検査（約20.4万円）といった高額な検査もカバー対象に。費用対効果がとても高い特約なので、ぜひ付けておいてほしいポイントです。

不妊治療に使える民間保険商品を徹底比較【2025年最新】

「で、結局どの保険を選べばいいの？」——ここが一番知りたいところですよね。2025年2月時点で加入できる主要な保険商品を、通常型・少額短期保険・引受基準緩和型の3つのカテゴリに分けてわかりやすくご紹介します。

※2026年2月時点の情報となりますので、正確な情報は各保険会社へお問い合わせください。

通常型医療保険｜妊活前に入っておきたい主要商品

まだ不妊治療を始めていない方にとって、最も選択肢が広いのがこのカテゴリです。健康なうちに加入しておけば、保障内容も充実した商品が選べます。

日本生命「ChouChou!（シュシュ）」── 唯一の不妊治療専用保障

日本で唯一、不妊治療に特化した給付金を備えた保険商品です。体外受精・顕微授精の採卵や胚移植を受けると「特定不妊治療給付金」が支払われ、1〜6回目は1回5万円、7〜12回目は1回10万円。最大12回で合計90万円まで受給できます。

月額保険料は30歳女性で約10,128円と少し高めですが、不妊治療中でも加入できるのが最大の強みです。ただし、加入後2年間は不妊治療給付金の不担保期間がある点と、一般的な入院・手術の保障は含まれない点にはご注意ください。加入は18〜40歳の女性限定です。

東京海上日動あんしん生命「メディカルKit NEO 女性プラン」── カバー範囲が業界トップクラス

手術給付金の対象範囲が非常に広く、人工授精や採卵術・胚移植術はもちろん、体外受精管理料や胚培養管理料、胚凍結保存管理料まですべて対象としています。外来手術で2.5万円、入院手術で5万円（日額5,000円の場合）。先進医療特約は通算2,000万円まで。

月額約1,884円（30歳女性、先進医療特約付）と手頃な保険料も魅力です。「幅広い治療をしっかりカバーしてほしい」という方におすすめの一本です。

オリックス生命「キュア・レディ・ネクスト」── 手頃さと女性保障のバランスが◎

女性特有の入院給付金が基本プランに標準装備されている、コストパフォーマンスの高い医療保険です。不妊治療の手術給付金はもちろん、帝王切開や子宮筋腫など将来の女性特有のリスクにも備えられます。

月額約1,920円（30歳女性）。ただし告知書に不妊治療歴が問われるため、治療開始前の加入が必須です。先進医療特約は契約時のみ付加可能で、あとから追加できない点も覚えておきましょう。

チューリッヒ生命「プレミアムZ Lady」── 独自の不妊治療支援給付金あり

女性総合疾病特約をつけると「特定不妊治療支援給付金」が付帯する、ユニークな商品。体外受精・顕微授精の採卵や胚移植が対象ですが、免責期間24カ月・支給は1回のみ・凍結胚移植は対象外という制約があります。出産祝金のオプションもあり、妊活から出産までトータルで備えたい方向けです。月額約2,500〜3,500円（30歳女性）。

はなさく生命「はなさく医療」── 業界最安級の保険料が魅力

日本生命グループの生命保険会社で、基本プランの月額保険料は30歳女性で約1,658円と業界最安級。女性医療特約をつければ、特定不妊治療の上乗せ給付（1回限り、2年免責あり）も受けられます。「まずは手頃な保険料で、不妊治療から女性特有の病気まで幅広く備えたい」という方にぴったりです。

SBI生命「終身医療保険Neo」── とにかく保険料を抑えたい方に

優良体料率（過去1年間非喫煙・BMI基準内）が適用されれば、30歳女性で月額約900〜1,100円と業界最低水準。不妊治療の手術給付金もカバーされ、先進医療特約も付加できます。「保険料はできるだけ抑えたいけど、基本的な保障はほしい」というシンプル派の方におすすめです。

メットライフ生命「マイ フレキシィ」── 自分だけの保障をカスタマイズ

14種類以上の特約から自由に組み合わせられる、カスタマイズ性の高い医療保険です。入院がなければ3年ごとに5万円の「健康サポート給付金」が受け取れるのもうれしいポイント。月額約2,000〜3,000円（30歳女性）。引受基準緩和型の「マイ フレキシィ ゴールド」も用意されています。

ネオファースト生命「ネオdeいりょう」── 健康体割引がお得、ただし2年免責に注意

第一生命グループで、健康体割引があるのが特徴。月額約1,500〜2,000円（30歳女性）。ただし、加入後2年以内に不妊症治療目的で受けた手術は給付対象外という独自のルールがあるため、加入はできるだけ早めがおすすめです。

太陽生命「スマ保険」── 管理料まで幅広くカバー＆ネット完結

ネット完結型の保険で、不妊治療では人工授精から採卵術・胚移植術、さらに体外受精管理料や胚培養管理料まで幅広くカバー。2024年6月からは精子凍結保存管理料も対象に。「ご夫婦で一緒に備えたい」という方にもうれしい、男性不妊にも対応した内容です。月額約1,500〜3,000円。

コープ共済「たすけあい 女性コース」── 治療中でも条件付きで加入OK！

2024年9月の改定で、不妊治療中でも条件付きで加入できるようになった画期的な商品です。条件は「加入後2年以内の不妊治療関連の入院・手術は対象外」というもの。3年目以降は通常通りの保障が受けられます。

月額掛金はL2000コースで2,000円（入院日額5,000円、手術2〜8万円）。割戻金もあるので実質負担はさらに軽くなります。「治療中だけど、これからの妊娠・出産にも備えておきたい」という方にとって、現時点で最も現実的な選択肢と言えるでしょう。生協の組合員になれば加入できます（出資金は数百円〜1,000円程度）。

少額短期保険｜月額950円から始められる手軽な選択肢

ソフィおまもり保険── 月額950円からの女性のための保険

2024年11月にスタートした、ユニ・チャームとアフラック少額短期保険が手がける新しい保険です。ライトプランなら月額950円、スタンダードプランでも月額1,895円という手軽さが魅力。不妊治療の手術給付金はライトプランで1回2.5万円、スタンダードプランで1回5万円。先進医療給付金は1回最大80万円です。

ただし、過去2年以内に不妊症の診断を受けた方や、現在治療中の方は加入できません。「まだ治療は始めていないけれど、将来のことが少し気になっている」という方にぴったりの、お守り的な保険です。生理管理アプリ「ソフィBe」からも申し込めます。

引受基準緩和型｜治療中でも入れる可能性がある保険

すでに不妊治療を始めていて「もう通常の保険には入れないのでは…」と思っている方、あきらめないでください。引受基準緩和型の医療保険なら、告知項目が3〜5つに簡素化されているため、治療中でも加入できる可能性があります。

主な商品としては、チューリッヒ生命「プレミアムZワイド」、はなさく生命「かんたん告知はなさく医療」、ネオファースト生命「ネオdeいりょう 健康プロモート」、メットライフ生命「マイ フレキシィ ゴールド」があります。通常型より保険料は1.5〜2倍ほど高めになりますが、「入れる保険がある」という安心感は何ものにも代えがたいですよね。

主要商品の比較一覧表

ここまでご紹介した商品を、一目で比較できるようまとめました。

保険会社	商品名	月額目安	外来手術	独自保障	先進医療	治療中加入	おすすめ度
日本生命	ChouChou!	約10,128円	専用5〜10万	◎最大90万	×	○(2年不担保)	★★★★★
あんしん生命	メディカルKit NEO	約1,884円	2.5万円	×	○	△	★★★★★
オリックス	キュア・レディ・ネクスト	約1,920円	2.5万円	×	○	×	★★★★
チューリッヒ	プレミアムZ Lady	約2,500円〜	2.5万円	○(1回)	○	△	★★★★
はなさく	はなさく医療	約1,658円〜	2.5万円	○(1回)	○	△	★★★★
SBI生命	終身医療保険Neo	約900円〜	2.5万円	×	○	△	★★★
メットライフ	マイ フレキシィ	約2,000円〜	2.5万円	×	○	△	★★★
ネオファースト	ネオdeいりょう	約1,500円〜	2.5万円	×	○	△(2年免責)	★★★
太陽生命	スマ保険	約1,500円〜	2.5万円	×	○	△	★★★★
コープ共済	たすけあい女性	2,000円〜	2〜8万円	×	○	○(条件付)	★★★★★
ソフィ	おまもり保険	950円〜	2.5〜5万	×	○(80万)	×	★★★★

※月額は30歳女性・日額5,000円の場合の目安。商品により条件は異なります。最新情報は各社公式サイトでご確認ください。

不妊治療に備える保険の選び方【状況別ガイド】

保険選びは、いまのあなたの状況によって「正解」が変わります。ご自身に近い状況を見つけて、参考にしてみてくださいね。

妊活前・治療開始前の方

まだ治療を始めていない方は、選べる保険の幅が一番広い、もっとも有利なタイミングにいます。通常の医療保険に加入して、女性特約と先進医療特約を忘れずにつけておきましょう。不妊治療だけでなく、将来の帝王切開や女性特有の病気にも備えられます。

大切なポイントは「免責期間」です。医療保険によっては、加入後90日〜2年間は給付金が出ない「不担保期間」が設けられています。「妊活を考え始めたら、その日が保険加入のベストタイミング」と覚えておいてください。

不妊治療中の方

すでに治療中の方も、あきらめる必要はありません。コープ共済の「条件付加入制度」なら、2年間の不担保期間はあるものの加入が可能。引受基準緩和型の医療保険や、ChouChou!（不妊治療専用保険）も検討の価値があります。

ただし、ソフィおまもり保険は治療中の方は加入できないため、ご注意くださいね。複数の保険を比較検討したい場合は、ほけんの窓口などの無料相談サービスを利用するのもおすすめです。

保険会社に問い合わせる際のコツ

保険会社に「不妊治療は給付金の対象ですか？」と聞くと、オペレーターが判断しきれず「対象外です」と言われてしまうことがあります。

そこでおすすめなのが、具体的な手術名で問い合わせる方法です。「採卵術（K890-4）は手術給付金の対象になりますか？」「胚移植術（K884-3）はいかがですか？」のように、手術名とKコードをセットで伝えると、正確な回答を得やすくなります。主治医からもらう診療明細書に手術コードが記載されているので、手元に用意しておくとスムーズですよ。

不妊治療の費用負担を軽減する公的制度3選

民間保険だけでなく、公的な制度も上手に活用することで、費用負担をさらに軽くできます。「知らなかった！」とならないよう、3つの主要な制度を押さえておきましょう。

高額療養費制度

1カ月の自己負担額が上限を超えた分が後から戻ってくる制度です。年収約370〜770万円の方なら、月額の上限は8〜9万円程度。「限度額適用認定証」を事前に取得しておけば、病院の窓口で最初から上限額での支払いにできます。

さらに、同じ世帯の医療費を合算できる「世帯合算」や、12カ月以内に3回以上該当すると4回目から上限がさらに下がる「多数該当」も見逃せません。会社の健保組合によっては「付加給付」で自己負担が2〜3万円まで下がることもあるので、ぜひ一度確認してみてくださいね。

医療費控除

年間の医療費が10万円を超えた場合、確定申告をすれば所得税と住民税が安くなる制度です。不妊治療の費用はもちろん、通院の交通費も対象。保険適用外の先進医療費も控除に含められるので、領収書はすべて大切に保管しておきましょう。マイナンバーカードがあればe-Taxでオンライン申告もできます。

自治体の先進医療助成金

お住まいの自治体によっては、先進医療費の一部を助成してくれる制度があります。たとえば東京都では費用の7割（上限15万円）を最大3〜6回助成。民間保険の先進医療特約とこの助成金を併用すれば、先進医療費の自己負担をほぼゼロにすることも可能です。

かつてあった「特定不妊治療費助成制度」は2022年4月の保険適用化で原則終了していますが、自治体独自の助成は続いているところもあります。まずはお住まいの市区町村のホームページで確認してみてくださいね。

よくある質問（FAQ）

Q1. 不妊治療中でも民間の医療保険に加入できますか？

A1. 通常の医療保険は難しくなることがありますが、加入の道がゼロになるわけではありません。コープ共済の「条件付加入制度」、引受基準緩和型医療保険、日本生命のChouChou!などが選択肢になります。複数の商品を比較して、ご自身に合うものを見つけてくださいね。

Q2. 体外受精で民間保険の給付金はいくらもらえますか？

A2. 契約内容によりますが、入院日額5,000円の場合、手術給付金は1回あたり2.5〜5万円が一般的です。1周期で採卵と胚移植がそれぞれ別の日であれば2回分請求できることもあり、合計5〜10万円程度受け取れるケースもあります。詳しくはご加入の保険会社にお問い合わせください。

Q3. 43歳以上は保険適用外になりますか？

A3. 公的医療保険は43歳以上の場合、適用対象外となります。ただし、民間の医療保険にはこのような年齢制限はありません。すでに保険に加入されている方は、契約内容に基づいて給付金を受け取れます。また、自治体によっては43歳以上の方向けの助成制度があることも。あきらめずに確認してみましょう。

Q4. 高額療養費制度と民間保険は併用できますか？

A4. はい、併用できます。高額療養費で月々の自己負担を抑えつつ、民間保険から手術給付金も受け取れるので、二重にサポートを受けることが可能です。さらに医療費控除と自治体助成金も合わせれば、トータルの負担をかなり軽くできますよ。

Q5. 先進医療特約はがん保険のものでも使えますか？

A5. 残念ながら、がん保険の先進医療特約では不妊治療の先進医療はカバーされません。不妊治療のタイムラプスやERA検査などをカバーするためには、「医療保険」の先進医療特約が必要です。月額100〜200円ほどで付加できるので、ぜひ医療保険で確保しておいてくださいね。