不妊治療の保険適用は何歳まで？43歳の壁と年齢別の回数制限を生殖医療専門医が解説【2026年最新】

「保険が使えるのは43歳まで」と聞いて、思わず自分の年齢を数え直した方もいらっしゃるのではないでしょうか。

仕事が忙しく、気づけば30代後半になっていた。まだ自然に授かれるかもしれないと思いながらも、誕生日が近づくたびに心がざわつく。「もっと早く動けばよかった」と自分を責めてしまう。診察室では、そうした思いを打ち明けてくださる方に毎日のようにお会いします。

まず、お伝えしたいことがあります。年齢の条件を正しく知ることは、あなたを焦らせるためではなく、残された選択肢を守るために役立つということです。制度には「治療開始日」という考え方があり、知っているかどうかで使える回数が変わることもあります。

この記事では、生殖医療専門医の立場から、不妊治療の保険適用と年齢の関係を、最新の制度と学会のデータをもとにわかりやすく解説します。読み終えたときに「次に何をすればいいか」が見えるよう、年齢別の具体的な動き方もお伝えします。

不妊治療の保険適用とは？2022年4月からの制度の全体像

保険適用になった治療（一般不妊治療と生殖補助医療）

2022年4月から、不妊治療の多くが公的医療保険の対象になりました。保険の対象となる治療は、大きく2つに分けられます。

ひとつは「一般不妊治療」です。排卵日を予測して性交のタイミングを合わせる「タイミング法」や、洗浄・濃縮した精子を子宮内に注入する「人工授精」がこれにあたります。

もうひとつが「生殖補助医療（ART）」です。卵巣から卵子を採取し（採卵）、体外で精子と受精させる「体外受精」や、細い針で精子を卵子に直接注入する「顕微授精」、できた受精卵（胚）を凍結・融解して子宮に戻す「凍結融解胚移植」などが含まれます。採卵から胚移植までの一連の基本的な診療は、すべて保険の対象です。

こども家庭庁によると、この保険適用は日本生殖医学会が各治療の有効性をエビデンスに基づいて評価した「生殖医療ガイドライン」などを踏まえて設計されています。つまり保険で受けられる治療は、医学的な根拠が一定程度確認された「標準治療」といえます。2024年6月からは、卵巣に残る卵子の目安を調べるAMH検査も、一般不妊治療の計画段階から保険で行えるようになりました。

保険適用の基本条件（年齢・回数・婚姻関係）

生殖補助医療を保険で受けるための主な条件は、次の3つです。

条件	内容
年齢	治療開始時に女性が43歳未満
回数	40歳未満は1子につき胚移植6回まで、40歳以上43歳未満は3回まで
対象	法律婚の夫婦、または事実婚のカップル

このうち、読者の皆さんが最も気にされるのが「年齢」でしょう。次の章から、年齢の条件をひとつずつ丁寧に見ていきます。窓口での自己負担は原則3割となり、以前は1回数十万円かかっていた体外受精の負担が大きく軽くなりました。一方で、条件を外れると全額自己負担の「自費診療」になるため、仕組みを正しく理解しておくことが大切です。

不妊治療の保険適用の年齢制限｜「43歳未満」の正しい意味

年齢は「治療開始日」で判定される

治療開始日とは「治療計画を作成した日」

保険適用の年齢は、受診した日や採卵した日ではなく「治療開始日」の年齢で判定されます。ここでいう治療開始日とは、医師が患者さまご夫婦（またはパートナー）と相談して、一般不妊治療・生殖補助医療の「治療計画」を作成した日を指します。

保険診療の体外受精では、治療の前に医師が治療計画を立て、その内容を文書で説明して同意をいただくことが義務づけられています。この計画を作成した時点で女性が43歳未満であれば、保険の対象となります。

注意したいのは、初診の日にすぐ治療計画が作られるとは限らないことです。まずは不妊の原因を調べる検査を行い、その結果を踏まえて計画を立てるため、初診から計画作成まで数週間から1〜2か月かかることも珍しくありません。「43歳の誕生日の前日に初診を受ければ大丈夫」とはならない点を、ぜひ覚えておいてください。

治療の途中で誕生日を迎えた場合

43歳未満で治療計画を作成していれば、その治療の途中で43歳の誕生日を迎えても、計画に基づく治療（採卵から胚移植、妊娠判定まで）は引き続き保険で受けられます。

回数の上限も同じ考え方です。たとえば39歳で初めての治療計画を作成し、治療中に40歳になった場合でも、回数の上限は「40歳未満」の6回のまま変わりません。

ただし、43歳を過ぎてから新たに治療計画を作成することはできません。凍結胚が残っていても、43歳以降に新しい計画として行う移植は自費診療となります。治療計画の区切り方は治療内容によって異なるため、誕生日が近い方は、どこまでが保険の範囲になるのかを主治医に具体的に確認しましょう。

年齢制限があるのは女性だけ

年齢や回数の制限は、女性の年齢にのみ設けられています。男性パートナーの年齢は、保険適用の条件に含まれません。

また、精巣から精子を採取する手術など男性不妊の治療も、女性側が年齢条件を満たしていれば保険の対象になります。医学的には男性も年齢とともに精子の質が変化することが知られていますが、制度上の線引きは女性の年齢で行われているとご理解ください。

タイミング法・人工授精には年齢制限がない

意外と知られていないのが、タイミング法や人工授精といった一般不妊治療には、年齢や回数の制限がないという点です。43歳以降でも、これらの治療は保険で受けることができます。

ただし、年齢が上がるほど一般不妊治療での妊娠率は下がるため、「制限がないから、ゆっくり続ければよい」とは限りません。人工授精を数回行っても妊娠に至らない場合は、体外受精へのステップアップを早めに検討することが、結果的に保険の範囲内で治療を進めることにつながります。

年齢で変わる保険適用の回数上限

40歳未満は6回、40〜42歳は3回

保険で受けられる胚移植の回数は、初めての治療計画を作成した時点の女性の年齢によって決まります。

初回の治療開始時の女性の年齢	保険適用の回数上限
40歳未満	1子につき通算6回まで
40歳以上43歳未満	1子につき通算3回まで

39歳と40歳では、上限が2倍も違います。そして判定の基準は「初回の治療開始時」の年齢です。39歳のうちに最初の治療計画を立てておけば、その後40歳を迎えても6回の枠のまま治療を続けられます。

生殖医療専門医として、ここは強くお伝えしたいポイントです。40歳を目前にして受診を迷っている方は、「まだ早いかも」と思っても一度相談にいらしてください。検査を受けて計画を立てるかどうかを決めるだけでも、将来の選択肢が大きく変わる可能性があります。

数えるのは「胚移植」の回数

回数としてカウントされるのは、採卵の回数ではなく「胚移植」の回数です。

採卵を行っても、受精卵が育たずに移植まで進めなかった場合は、回数を消費しません。また、1回の採卵で複数の良好な胚を凍結できれば、その後の凍結融解胚移植はそれぞれ1回ずつ数えられます。

この仕組みは、治療戦略を考えるうえでとても重要です。移植の回数に限りがあるからこそ、一回一回の移植を「妊娠の可能性が高い胚」で行うことが大切になります。胚を育てる技術や移植のタイミングの見極めなど、施設ごとの経験と工夫が問われる部分でもあります。

出産でリセット、転院しても通算

回数の上限は「1子につき」です。出産（妊娠12週以降の死産を含む）を経て、次のお子さんを望む場合は、回数が改めて数え直されます。ただし、その時点で年齢の条件（43歳未満）を満たしている必要があります。

一方、医療機関を変えても回数はリセットされません。保険で行った移植の回数は患者さんごとに通算されるため、転院する際には前の医療機関からの紹介状などで、これまでの回数を正確に引き継ぐことが必要です。なお、2022年3月以前に自費で行った治療や、旧制度の助成金を使った治療は、保険の回数には含まれません。

なぜ「40歳」「43歳」が線引きなのか？データで見る年齢と妊娠率

日本産科婦人科学会のARTデータに見る年齢別の成績

「なぜ43歳で区切られるの？」という疑問は、診察室でもよくいただきます。この線引きは、保険適用前の国の助成制度（特定治療支援事業）の条件を引き継いだもので、年齢ごとの治療成績と安全性のデータに基づいています。

日本産科婦人科学会は、国内の登録施設で行われた体外受精の成績を毎年「ARTデータブック」として公表しています。2023年のデータでは、1回の治療あたりの妊娠率は33歳ごろまで約30%でほぼ横ばいですが、35歳で約27%、40歳で約17%、42歳で約11%、45歳では約4%と、年齢とともに下がっていきます。さらに年齢が上がるほど流産の割合も高くなるため、出産に至る確率はより低くなります。

一方で、同じ2023年には体外受精などで生まれた赤ちゃんが約8万5千人と過去最多になり、国内の出生児の約8.6人に1人にあたります。体外受精は、今や決して特別な治療ではありません。年齢のデータは厳しく見えますが、「早めに適切な治療を受けることで、多くの方が赤ちゃんを迎えている」という事実も、あわせて知っていただきたいと思います。

年齢とともに卵子に起こる変化（数と質）

年齢とともに妊娠率が下がる最大の理由は、卵子の「数」と「質」の変化です。

女性は生まれたときに一生分の卵子のもとを卵巣に持っており、新たに作られることはありません。その数は年齢とともに減り、30代後半から減少のスピードが速まります。AMH検査は、この残りの卵子の目安を知るための血液検査です。

もうひとつが卵子の質です。卵子も年齢を重ねるため、染色体の数に異常のある卵子の割合が増えていきます。染色体に異常のある受精卵は、着床しにくかったり、流産の原因になったりします。体外受精は卵子と精子の出会いを助ける治療ですが、卵子そのものを若返らせることはできません。だからこそ、年齢は治療の結果に大きく影響するのです。

【生殖医療専門医が解説】年齢別・保険を上手に使う治療戦略

20代後半〜34歳：まず検査で「今の自分」を知る

この年代の方は、保険の条件に余裕があります。だからこそ、焦らずに「今の自分の体の状態」を知ることから始めましょう。

1年以上妊娠しない場合（35歳以上なら半年）は、不妊症の検査を受ける目安です。卵管の通り具合、排卵の状態、精液の状態、AMH値などを調べると、治療の方向性が見えてきます。原因によっては、タイミング法や人工授精から始めて十分な方もいれば、最初から体外受精を検討したほうがよい方もいます。

この年代でAMH値が年齢に比べて低いと分かった場合は、計画を前倒しする判断材料になります。反対に、検査で大きな問題がなければ、それだけで安心して妊活に向き合えるはずです。ご夫婦そろって検査を受けることも忘れないでください。

35〜39歳：6回の枠を確保するために早めの受診を

35〜39歳は、保険制度の面でも医学的な面でも、最も「動くタイミング」が大切な時期です。40歳になる前に初めての治療計画を作成できれば、保険の回数上限は6回となり、40歳以降に始めた場合の2倍の機会を確保できます。

また、この年代で採卵した卵子は、40代で採卵した卵子に比べて良好な胚になりやすい傾向があります。複数の胚を凍結保存できれば、第2子を望むときにも役立つ可能性があります。

40歳の誕生日から逆算するスケジュールの目安

初診から治療計画の作成までには、検査や月経周期の関係で1〜2か月ほどかかるのが一般的です。予約が取りにくい施設もあるため、40歳の誕生日の少なくとも3か月前には初診を受けることをおすすめします。

目安としては、誕生日の3〜4か月前に初診、2か月前までに検査を終える、1か月前までに治療計画を作成する、という流れです。医療機関ごとに進め方は異なるので、予約の段階で「40歳の誕生日が○月です」と伝えておくと、スケジュールを配慮してもらいやすくなります。

40〜42歳：3回の移植を最大限に活かす

40〜42歳で治療を始める場合、保険での移植は3回までです。限られた回数を活かすために、生殖医療専門医と一緒に「どの胚を、いつ移植するか」を丁寧に検討していきましょう。

この年代では、1回の採卵で得られる卵子の数が少なくなりやすいため、採卵を複数回行って胚を凍結でためてから、状態のよい胚を選んで移植する方法をとることもあります。採卵は回数に含まれないため、保険の範囲で治療の質を高める工夫ができます。

また、43歳の誕生日が近い場合は、保険期間内にどこまで治療を進められるかを計画の段階で確認しておくことが大切です。

43歳以降：自費診療と、保険期間に凍結した胚の活用

43歳を過ぎてから新たに治療を始める場合、体外受精は自費診療になります。ただ、保険が使えないからといって治療を続けられないわけではありません。

保険診療の期間中に凍結した胚は、43歳以降も破棄する必要はなく、自費診療での移植に使えます。自費の費用は医療機関によって異なるため、事前に見積もりを確認しましょう。自治体によっては独自の助成がある場合もあります。

一方で、年齢による妊娠率の低下や、妊娠中の合併症のリスクも考慮する必要があります。治療を続けるか、どこで区切りをつけるかは、ご夫婦にとってとても大きな決断です。医学的な見通しをきちんと聞いたうえで、納得して選べるよう、私たちも一緒に考えます。

保険診療で知っておきたいお金の話【2026年最新】

3割負担と高額療養費制度（2026年8月の見直し）

保険診療の体外受精では、窓口での支払いは原則3割です。さらに、1か月の医療費の自己負担には、所得に応じた上限を設ける「高額療養費制度」が使えます。採卵を行う月は医療費が高くなりやすいため、この制度はとても心強い味方です。

2026年8月の診療分から、この上限額が見直されました。たとえば年収約370万〜770万円の方（区分ウ）では、月の上限の基本額が80,100円から85,800円に引き上げられています。一方で、直近12か月で3回以上上限に達した場合に4回目から負担が軽くなる「多数回該当」（区分ウで44,400円）は据え置かれました。

さらに今回、8月から翌年7月までの1年間の自己負担に上限を設ける「年間上限」が新設されました（区分ウ・エは53万円）。治療が長期にわたる方にとっては、家計の見通しを立てやすくなる仕組みです。マイナ保険証で限度額情報の提供に同意すれば、窓口での支払いも上限額までに抑えられます。ご自身の区分や金額は、加入している健康保険で確認しましょう。

先進医療との併用と混合診療の注意点

保険診療と自費診療を同じ治療の中で組み合わせることを「混合診療」といい、原則として認められていません。組み合わせた場合、その治療全体が自費扱いになってしまいます。

ただし例外として、国が「先進医療」に指定した技術は、保険診療と併用できます。不妊治療では、受精卵の成長を連続撮影して観察する「タイムラプス」、子宮内膜の着床に適した時期を調べる「ERA検査」、子宮内の細菌環境を調べる検査、精子を選別する技術などが指定されています。先進医療の部分は全額自己負担ですが、それ以外は保険のまま受けられます。

先進医療として実施できるかどうかは、医療機関ごとの届け出によって異なります。なお、受精卵の染色体の数を調べるPGT-A（着床前胚染色体異数性検査）は保険の対象外で、日本産科婦人科学会の定める条件のもとで実施されています。希望する治療が保険と併用できるかは、治療計画の前に必ず確認してください。

自治体の助成制度と医療費控除

保険適用後も、多くの自治体が独自の助成を続けています。たとえば東京都では、2026年4月以降に開始した治療について、先進医療の費用に加え、保険診療の自己負担分も1回15万円を上限に助成の対象となりました。一般不妊治療や不妊検査にも、上限5万円の助成があります。

助成の内容や年齢条件は自治体によって大きく異なるため、お住まいの都道府県・市区町村のホームページで最新情報を確認しましょう。申請には医療機関が発行する証明書が必要で、申請期限もあります。

また、1年間の医療費が10万円（所得が200万円未満の方は所得の5%）を超えた場合は、確定申告で医療費控除を受けられます。治療費や薬代、通院の交通費も対象になるため、領収書は必ず保管しておいてください。

年齢に焦りを感じるあなたへ｜心のケアと相談先

不妊専門相談センターと不妊カウンセラー

年齢の条件を知ったことで、かえって気持ちが追い詰められてしまう方もいらっしゃいます。不妊治療は、体だけでなく心にも大きな負担がかかる治療です。不安や焦りを感じるのは、決してあなたが弱いからではありません。

こども家庭庁の事業として、各都道府県や政令市などに「不妊専門相談センター」が設置されており、医師や助産師などの専門職に無料で相談できます。治療を始めるかどうか迷っている段階でも利用できます。

また、日本不妊カウンセリング学会が養成する「不妊カウンセラー」や「体外受精コーディネーター」が在籍する医療機関もあります。また、当院には不妊治療に特化した心理士が在籍しておりますので、選択に迷ったとき、パートナーとの気持ちのすれ違いを感じたときにはひとりで抱え込まずに頼ってください。

仕事との両立に使える制度

厚生労働省の調査では、不妊治療を経験した方の26.1%が、仕事との両立ができずに退職したり、雇用形態を変えたり、治療をやめたりしていました。通院回数の多さや、急な通院日程の調整が大きな壁になっています。

厚生労働省は、職場に治療への配慮を伝えるための「不妊治療連絡カード」を公開しています。治療内容を詳しく話さなくても、必要な配慮を伝えやすくなるツールです。また、不妊治療のための休暇制度などを整えた企業を認定する「くるみんプラス」という制度もあります。

勤務先に使える制度がないか、就業規則や人事担当者に一度確認してみましょう。治療のスケジュールは医療機関とも相談できますので、仕事の事情もぜひ遠慮なくお伝えください。

働く女性を徹底的に支える当院の「ストレスゼロ」への取り組み

不妊治療の「辛さ」の多くは、クリニックの通院環境によって引き起こされています。私たち「生殖医療クリニック錦糸町駅前院」は、1000名以上の不妊治療経験者の「不満・不安の声」を徹底的に分析し、働く女性のストレスをゼロにするために作られました。

朝8時〜夜21時・土日祝も診療で仕事と両立

「診療時間が短くて仕事と両立できない」という声に応え、当院は朝8時から夜21時まで、そして土日祝日も休まず診療を行っています。出勤前や、残業終わり、休日にも通えるため、会社に嘘をついたり、肩身の狭い思いをして有給を取ったりする辛さからあなたを解放します。

事後決済システムと独自アプリで会計待ち時間をゼロに

「診察はすぐ終わったのに、会計で1時間待たされた」という不満は多くのクリニックで聞かれます。当院では、クレジットカードを登録しておく事後決済システムを導入しています。診察や検査が終われば、そのまま待たずにご帰宅いただけます。また、検査結果や次回のスケジュールも当院独自の専用アプリ（準備中）で確認できるため、無駄な通院や待ち時間のストレスがありません。

男性医師には話しづらい…当院には女性医師が多数在籍しております。

「デリケートな悩みを男性医師に話すのは抵抗がある」「内診を男性にされるのが苦痛」という女性の切実な声に応え、当院には女性医師が多数在籍しております。同じ女性だからこそ分かる痛みの感覚や、生理周期に伴う心の揺れに、深く共感し寄り添った診療を提供します。

プライバシーを守る完全個室待合とリラクゼーションルーム

「待合室で他の患者様と顔を合わせるのが気まずい」「名前で呼ばれるのが嫌だ」というストレスをなくすため、当院は半個室待合室をご用意し、お呼び出しもすべて「受付番号」で行います。 さらに、無料Wi-Fiや充電ステーションを備えたワーキングスペースや、マッサージチェアのあるリラクゼーションルーム、フリードリンクも完備しています。「病院に行くのが苦痛」ではなく「少しリラックスしに行く」と感じていただける空間づくりを徹底しています。

よくある質問（Q&A）

Q1. 42歳11か月で初診を受けても保険は使えますか？

A1. 43歳の誕生日までに治療計画を作成できれば、保険の対象となります。ただし、初診の日にすぐ計画を作成できるとは限りません。検査の結果を待つ必要があったり、月経周期の関係で開始が遅れたりすることもあります。

誕生日まで1か月を切っている場合は、予約の段階で状況を伝え、間に合うかどうかを医療機関に確認してください。間に合わなかった場合でも、自費で体外受精を受けることや、年齢制限のない人工授精を保険で受けることは可能です。

Q2. 以前に自費で行った体外受精は回数に含まれますか？

A2. 含まれません。保険の回数としてカウントされるのは、保険診療で行った胚移植だけです。2022年3月以前に自費で行った治療や、旧制度の助成金を使った治療の回数も含まれません。

たとえば、以前に自費で3回移植を行っていた方でも、現在の条件を満たしていれば、保険で新たに6回（40歳以上なら3回）の移植を受けられます。

Q3. 事実婚でも保険適用になりますか？

A3. はい、法律上の婚姻をしている夫婦だけでなく、事実婚のカップルも保険の対象です。事実婚の場合は、お二人がそれぞれ独身であることや、同じ住所に住んでいることなどを確認する書類の提出を求められるのが一般的です。

必要な書類は医療機関によって異なるため、初診の前に確認しておくとスムーズです。

Q4. がん治療の前に卵子や胚を凍結した場合はどうなりますか？

A4. がんなどの治療で将来の妊娠する力（妊孕性）が損なわれるおそれがある方のために、国の「小児・AYA世代のがん患者等の妊孕性温存療法研究促進事業」があります。卵子や胚の凍結保存の費用に加え、凍結した卵子や胚を使った「温存後生殖補助医療」の費用も助成の対象です。

この温存後生殖補助医療にも、原則として治療開始時に女性が43歳未満という年齢条件があります。日本がん・生殖医療学会も、がん治療と生殖医療の連携を推進しています。治療を受ける病院の主治医に、早めに相談してみてください。

参考文献・出典

• こども家庭庁「不妊治療に関する取組」
• こども家庭庁「母子保健・不妊症・不育症など」
• 厚生労働省「不妊治療と仕事との両立のために」
• 日本産科婦人科学会「登録・調査小委員会（ARTデータブック）」
• 全国健康保険協会（協会けんぽ）「令和8年8月から高額療養費制度が見直されます」
• 厚生労働省「高額療養費制度の見直しについて」（資料）
• 長野県「小児・AYA世代のがん患者等の妊孕性温存療法研究促進事業」