高齢出産は何歳から？35歳・40歳・43歳の壁を生殖医療専門医が解説

「気づけば30代半ば。もう高齢出産と言われる年齢なのかな?」「タイミング法を続けているけれど、このままでいいのだろうか」。

体外受精に進むべきか迷っている方もいるでしょう。排卵誘発剤の副作用が心配な方、仕事と通院の両立に悩む方もいらっしゃるはずです。不安の中身は人それぞれですが、その真意は「時間がないのでは」という焦りが共通してあるように感じます。

まずお伝えしたいのは、焦りや不安を感じるのはあなたが将来のことを真剣に考えている証拠だということです。そして不安の多くは「よくわからない」ことから生まれます。

結論から申し上げます。日本産科婦人科学会は35歳以上で初めて出産する方を「高年初産婦」と定義しています。ただし妊娠を望む方にとって大切なのは「何歳で産むか」より「何歳までに妊娠を目指しいつ何を始めるか」です。

この記事では、生殖医療専門医の立場から次の3点をお伝えします。

• 高齢出産の定義と、「35歳」の本当の意味
• 学会の全国データから見る、年齢別の妊娠率と流産率
• 35歳・40歳・43歳・45歳の制度上の区切りと、年代別に今日からできること

良い面だけでなくリスクや限界も正直に書きました。読み終えるころには治療の全体像がつかめ、主治医に「私の場合はどうですか」と具体的に相談できるようになるはずです。

高齢出産は何歳から？学会の定義は「35歳以上の初産」

日本産科婦人科学会の定義「高年初産婦」とは

日本産科婦人科学会が編集する『産科婦人科用語集・用語解説集』には、「高齢出産」という項目はありません。載っているのは「高年初産婦」という言葉で、35歳以上で初めて出産する方を指します。

つまり「高齢出産」は医学用語ではなく一般に広く使われている呼び方です。ニュースや雑誌で「35歳から高齢出産」と言われるのはこの定義がもとになっています。

用語集では、高年初産婦は分娩の経過や赤ちゃんの染色体異常の頻度に注意が必要な「要注意妊婦」という意味の名称だと説明されています。ここで誤解していただきたくないのは「35歳を過ぎたら産めない」「危険だから諦めるべき」という意味ではない点です。

これは「注意深く見守る必要がある」という、医療者側の心構えを示す言葉だと考えてください。35歳以上の方も妊婦健診は基本的に同じ流れで進みます。そのうえで、血圧や血糖などの変化に早めに気づけるよう一人ひとりの経過をより丁寧に見ていくことになります。

2人目以降（経産婦）の場合は？

では、2人目・3人目を35歳以上で出産する場合はどうでしょうか。実は日本産科婦人科学会の用語には、経産婦（出産経験のある方）についての年齢の定義はありません。

ただし世の中では初産かどうかを問わず、35歳以上の出産をまとめて「高齢出産」と呼ぶのが一般的です。

診察室では「1人目は自然に授かったので、2人目も大丈夫ですよね」というご質問をよくいただきます。お気持ちはよくわかります。けれども卵子は年齢とともに変化するため、2人目でも年齢の影響は1人目と同じように受けます。前回の出産から時間がたつと子宮や卵管の状態が変わっている場合もあります。

1人目のときに保険で体外受精などを受けた方は、保険診療の回数が出産でリセットされることも覚えておくとよいでしょう。2人目を考え始めたら早めに一度ご相談ください。

以前は30歳だった「高年初産」の定義

高年初産の基準はずっと35歳だったわけではありません。日本産婦人科医会の資料によると1991年以前は30歳以上の初産婦が高年初産とされていました。

1990年代の初めに基準が35歳に引き上げられた背景には、30代で初めて出産する方が増えたことがあるとされています。

ここからわかるのは、「何歳から高齢か」という線引きが社会の変化に合わせて見直されてきたということです。しかし基準が変わっても卵子が年齢とともに変化するという体の仕組みは変わりません。

医療の進歩によって妊娠中や分娩の安全性は大きく高まりました。それでも加齢による「妊娠のしやすさ」の低下は現在の医療でも完全には補えません。

今は出産する人の約3人に1人が35歳以上

厚生労働省の人口動態統計によると2024年に生まれた赤ちゃんは68万6,173人でした。このうちお母さんが35歳以上だったのは20万7,864人で全体の約30.3%にあたります。

およそ3人に1人のお母さんが35歳以上で出産していることになります。また、第1子を出産したときのお母さんの平均年齢は、2024年で31.0歳です。35歳以上での出産は今や珍しいことではありません。

「周りにも、35歳を過ぎてから産んだ友人がいるから大丈夫」とおっしゃる方もいます。同じ立場の方が多いのは確かに心強いことです。

ただし、この数字は「出産に至った方」の統計です。その陰には妊娠を望みながら時間がかかっている方や、治療を続けている方もたくさんいらっしゃいます。

だからこそ周りと比べるのではなく、ご自身の状態を正しく知ったうえで計画を立てることが大切です。次の章では、年齢と「妊娠のしやすさ」の関係をデータで見ていきます。

「産む年齢」より大切な「妊娠できる年齢」：年齢別データで見る

妊娠する力（妊孕性）は30代半ばから下がりやすい

日本生殖医学会は、女性が妊娠しやすいのは20代から30代前半でその後は年齢とともに妊孕性（妊娠する力）が低下すると説明しています。学会は海外の自然妊娠のデータをもとにした図も示しています。20〜24歳を100%とすると、妊孕率は年齢とともに下がり特に35歳以降で低下が目立ちます。

ここで大切なのが「逆算」の考え方です。35歳で出産するには妊娠期間を考えると34歳の前半ごろまでに妊娠している必要があります。さらに妊娠までにかかる期間は人によって違い、年齢が上がるほど長くなりやすい傾向があります。

診察室で「いつから妊活を始めれば間に合いますか」と聞かれたときは「何歳までに何人のお子さんを望むか」から逆算しましょうとお答えしています。

たとえば2人のお子さんを希望される場合、1人目の出産後には体の回復や授乳の期間も必要です。2人目の妊活を始める年齢まで含めて計画すると「思っていたより早く動く必要がある」と気づく方が少なくありません。

体外受精でも年齢の影響は避けられない（日本産科婦人科学会のデータ）

「体外受精をすれば年齢に関係なく妊娠できる」と思われがちですが、実際にはそうではありません。日本産科婦人科学会は毎年、全国の体外受精・顕微授精・凍結胚移植の成績を公表しています。2023年の総治療周期数は56万1,664周期で過去最多でした。

年齢別の妊娠率・生産率・流産率（2023年）

年齢	妊娠率（胚移植あたり）	妊娠率（治療あたり）	生産率（治療あたり）	流産率（妊娠あたり）
30歳	51.1%	29.4%	23.2%	18.1%
32歳	49.4%	29.4%	23.1%	18.5%
35歳	46.1%	27.2%	20.5%	22.0%
37歳	42.7%	24.4%	17.5%	25.4%
38歳	39.7%	22.3%	15.5%	27.8%
40歳	33.3%	17.2%	10.6%	35.6%
42歳	24.4%	10.6%	5.6%	44.5%
43歳	20.0%	9.0%	4.4%	48.5%
45歳	11.4%	4.2%	1.7%	55.2%

出典：日本産科婦人科学会「2023年 体外受精・胚移植等の臨床実施成績」

治療あたりの生産率は30歳の23.2%から35歳で20.5%、40歳で10.6%と下がります。42歳では5.6%、45歳では1.7%です。35歳前後までは下がり方が穏やかですが37〜38歳ごろから傾きが急になることがわかります。

専門医が解説する「数字の読み方」

この表を見て「インターネットでは妊娠率50%と書いてあったのに」と驚かれる方がいます。その理由は数字の「分母」が違うからです。

「胚移植あたり」の妊娠率は受精卵を子宮に戻せた周期だけを分母にした数字です。35歳では46.1%と高めに見えます。一方「治療あたり」は採卵しても受精卵が得られなかった周期や、移植に至らなかった周期も含んだ数字です。

また「妊娠率」にはその後に流産した方も含まれるため「赤ちゃんを抱ける確率」に近いのは「生産率」のほうです。クリニックの成績を比べるときも何を分母にした数字かを必ず確かめてください。

ただし、1回あたりの数字だけで悲観する必要はありません。実際の治療は複数回にわたることが多く「何回かの治療を合わせてどうか」という視点も大切です。また、この表は全国の平均値です。同じ年齢でも卵巣の働きや卵管・子宮の状態、パートナーの精子の状態によって見通しは大きく変わります。

なぜ年齢で妊娠しにくくなるのか（卵子の「数」と「質」）

年齢とともに妊娠しにくくなる主な理由は、卵子の「数」が減ることと「質」が変化することです。

卵子のもとになる細胞は、お母さんのおなかの中にいるときに一生分がつくられ生まれた後に新しく増えることはありません。月経の有無にかかわらず年齢とともに減っていきます。

さらに、年齢が上がると染色体の数に異常がある卵子の割合が増えます。その結果、受精しにくい、着床しにくい、流産しやすいといった形で影響が現れます。体外受精でも年齢の影響を避けられないのはこのためです。

よくいただくご質問に「AMHの値が高かったので、まだ大丈夫ですよね？」というものがあります。AMHは、卵巣に残っている卵子の数の目安になる検査です。ただし卵子の質まではわかりません。

AMHが高くても年齢による質の変化は起こります。反対にAMHが低くてもすぐに妊娠できないという意味ではありません。検査結果は年齢やほかの検査と合わせて専門医と一緒に読み解くことが大切です。

高齢出産で高まるリスクと、過度に恐れないための考え方

母体のリスク（妊娠高血圧症候群・妊娠糖尿病・前置胎盤・帝王切開）

年齢が上がると妊娠中に母体に起こる合併症が増えることが知られています。代表的なものは次のとおりです。

• 妊娠高血圧症候群：妊娠中に血圧が高くなり、母体と赤ちゃんの両方に影響することがある
• 妊娠糖尿病：妊娠中に血糖値が高くなる
• 前置胎盤・常位胎盤早期剥離：胎盤の位置やはがれ方の異常で、出血の原因になる
• 帝王切開：合併症や分娩の経過によって必要になる割合が上がる

こうした合併症は妊婦健診で血圧や尿、血糖を定期的に調べることで、早めに気づいて対応できることが多いものです。

生殖医療の立場からお伝えしたいのは「妊娠してから」ではなく「妊娠する前」にできることがあるという点です。年齢とともに高血圧や糖尿病、甲状腺の病気などを持つ方は増えていきます。不妊治療を始める前の検査でこれらを確認し、必要なら治療しておくことは、安全な妊娠につながる大切な準備です。

赤ちゃんのリスク（染色体の病気と出生前検査）

お母さんの年齢が上がると、ダウン症候群（21トリソミー）など赤ちゃんの染色体の数の病気の頻度が高くなります。これは前の章でお伝えした卵子の染色体の変化が関係しています。

出生前に赤ちゃんの状態を調べる方法として「出生前検査」があります。大きく分けると、母体の採血などで可能性を調べる「非確定的検査」と羊水や絨毛を採取して診断をつける「確定的検査」の2種類です。確定的検査には、わずかながら流産のリスクがあります。

出生前検査を受けるかどうかは、ご夫婦が十分な情報を得たうえで自分たちで決めることです。受けないという選択も当然尊重されます。

検査の前には、何がわかり何がわからないのか結果をどう受け止めるかを、遺伝カウンセリングなどで相談できる体制を選ぶことをおすすめします。

流産率は40歳で3割超、だからこそ「始める時期」が大切

前の章の表のとおり、体外受精などで妊娠した場合の流産率は35歳で22.0%、40歳で35.6%、42歳で44.5%、45歳で55.2%です（2023年、日本産科婦人科学会）。40歳を超えると妊娠した方の3人に1人以上が流産を経験していることになります。

この数字をお伝えするとき必ず添えていることがあります。妊娠初期の流産の多くは受精卵の染色体の異常が原因で起こります。仕事をしていたから、運動したからといったご本人の行動が原因ではありません。どうかご自分を責めないでください。

そのうえで知っておいていただきたいのは、流産を経験すると体と心の回復のために次の治療まで時間をおくことがある点です。年齢が上がるほど流産が増えそのたびに時間がかかることになります。

だからこそ治療が必要になりそうな場合は「一日でも早く」よりも「計画的に早めに」を大切にしていただきたいのです。ご自身の年齢で使える時間を知り、優先順位を主治医と一緒に整理していきましょう。

「リスクが上がる」は「産めない」ではない

ここまでリスクの話が続き不安になった方もいらっしゃるかもしれません。けれども「リスクが上がる」ことと「産めない」ことはまったく違う意味です。

日本産科婦人科学会の公表によると、2024年に体外受精などで生まれた赤ちゃんは過去最多の8万6,473人でした。その年に生まれた赤ちゃんのおよそ8人に1人にあたります。不妊治療は今や多くの家族にとって身近な選択肢になっています。

一方で、公平にお伝えすべきこともあります。同じ公表では2024年の多胎率（双子などの割合）が4.15%に上昇したと報告されています。保険の回数制限があるなかで1度に2つの胚を戻すケースが増えたことが背景にあると、データをまとめた学会の委員長は説明しています。多胎妊娠は母体と赤ちゃんの負担が大きくなるため移植する胚の数はメリットとリスクを主治医と十分に話し合って決めてください。

リスクを「知って備える」ことで、守れるものはたくさんあります。恐れすぎず、楽観しすぎず、正確な情報をもとに一歩ずつ進んでいきましょう。

生殖医療専門医が伝えたい「35・40・43・45歳」の年齢ライン

「高齢出産は何歳から」を考えるとき、実は35歳のほかにも知っておきたい年齢の区切りがあります。学会の定義と保険制度や学会の指針で決められた年齢です。

年齢	変わること	根拠
35歳	初産なら「高年初産婦」。妊娠率が下がり始める目安	日本産科婦人科学会の用語定義
40歳	保険で受けられる胚移植の回数が6回から3回に。卵子凍結のための採卵は推奨されない	保険診療の要件／日本生殖医学会の指針
43歳	体外受精・顕微授精の保険適用は、治療開始時に43歳未満まで	保険診療の要件
45歳	凍結した卵子を使うことは推奨されない	日本生殖医学会の指針

35歳：高年初産の入口。妊娠率が下がり始める目安

35歳は初めての出産であれば「高年初産婦」にあたる年齢です。体外受精の全国データでも治療あたりの生産率は35歳で20.5%、37歳で17.5%、38歳で15.5%と、このあたりから下がり方が大きくなります。

一般に不妊症は「避妊をせずに性生活を持っていて、1年たっても妊娠しない状態」とされます。ただ、35歳以上の方は1年待たず半年ほどで受診を検討するようおすすめしています。

「まだ自然に授かるかもしれない」というお気持ちは大切にしたいと考えています。そのうえで、検査だけでも先に受けておくと安心です。気づいていなかった原因が見つかれば、その後の時間を無駄にせずに済みます。

40歳：保険の胚移植回数が6回から3回に

2022年4月から体外受精・顕微授精にも公的医療保険が使えるようになりました。ただし回数には上限があり、初めて治療を始めたときの女性の年齢で決まります。

• 40歳未満で開始：お子さん1人につき通算6回まで
• 40歳以上43歳未満で開始：お子さん1人につき通算3回まで

ここでいう「1回」は、胚（受精卵）を子宮に戻す「胚移植」の回数です。他の医療機関で受けた回数も含まれ、出産するとリセットされます。

つまり、39歳で治療を始めるのか40歳で始めるのかで、保険で受けられる回数が大きく変わります。実際、生殖医療専門医が自治体の講演で示した資料では2023年の治療周期数に39歳と42歳の2つの山があります。保険の回数上限の影響だと説明されています。

また日本生殖医学会は、健康な女性が将来に備えて卵子を凍結する場合、「40歳以上での採卵」は推奨しないとしています。

43歳：保険適用の上限（治療開始時に43歳未満）

体外受精・顕微授精を保険で受けられるのは、治療を始めるときに女性が43歳未満の場合です。治療の途中で43歳になった場合は一連の治療をそのまま保険で続けられます。なお、タイミング法や人工授精には年齢や回数の制限はありません。

43歳以降に始める体外受精は自費診療になります。自費診療では保険では使えない薬を使えるなど選択肢が広がります。その一方で費用は全額自己負担となり高額療養費制度も使えません。

たとえば当院の料金表では、凍結胚移植は保険診療で36,000円、自費診療で126,500円です。

診察室では「42歳ですが、今からでも意味はありますか」と聞かれることもあります。全国データでは、42歳の治療あたり生産率は5.6%です。厳しい数字ですがゼロではありません。当院では、検査結果とご希望をうかがったうえで、続ける場合も区切りをつける場合も納得できる判断ができるよう説明を尽くします。

45歳：凍結卵子の使用も推奨されない年齢

日本生殖医学会は2013年、健康な女性が将来に備えて卵子を凍結することについて指針を示しました。その中で「45歳以上で凍結卵子を使うこと」は推奨しないとしています。報道によれば、この指針は卵子凍結そのものを勧めるものではないと明記しています。

ここで知っておいていただきたいのは母体の年齢の影響です。卵子を若いうちに凍結しても、妊娠し出産するのはそのときの年齢の体です。第3章でお伝えした妊娠高血圧症候群などのリスクは、卵子を凍結しても避けられません。

全国データでは45歳の治療あたり生産率は1.7%です。当院の卵子凍結のご案内でも、多くのクリニックが凍結卵子の保管や使用に「満45歳まで」などの期限を設けていることをお伝えしています。

卵子凍結は「将来の選択肢を残す方法のひとつ」ですが、出産を約束するものではありません。この点を理解したうえで検討していただくことが大切です。

年代別：今日からできる備え

20代後半〜34歳：「知っておく」だけで将来の選択肢が広がる

この年代は、妊娠のしやすさの面では時間に比較的ゆとりがある時期です。だからこそ「今の自分の状態を知っておく」ことが将来の安心につながります。

その方法のひとつがブライダルチェックです。当院ではAMHやホルモン、感染症、甲状腺、超音波などの検査を組み合わせたプランを用意しています。ベーシックプランは女性35,200円・男性13,750円です（自費）。

もうひとつ大切なのがパートナーとの話し合いです。「子どもは欲しいか」「何人くらい」「仕事の計画とどう両立するか」を早いうちに共有しておきましょう。

35〜39歳：半年を目安に受診し、ステップアップを早めに

35歳を過ぎたら、半年ほど妊娠しなければ一度受診してみてください。当院では次のような流れを目安に治療をご提案しています。

1. タイミング法：約半年（3〜6周期）
2. 人工授精：3〜6回を目安に次の段階を検討
3. 体外受精・顕微授精

これはあくまで目安です。検査で卵管の詰まりや精子の問題が見つかった場合は早めに体外受精をおすすめすることもあります。また40歳になる前に体外受精を始めると保険で受けられる胚移植は6回までとなります。

「排卵誘発剤の副作用が心配」という声もよくいただきます。卵巣を刺激する薬には卵巣が腹れて腹水がたまる卵巣過剰刺激症候群などの副作用があります。当院では低刺激から高刺激まで全種類に対応しています。体の状態や生活に合わせて一緒に方法を選んでいきましょう。

40代：最初から体外受精も含めて相談し「3回」を計画的に

40代の方にとって最も大切なのは「時間」です。タイミング法から順番に進むのか早めに体外受精を検討するのか。初診の段階で検査結果をもとに主治医と具体的に相談してください。

40歳以上43歳未満で保険診療を始める場合の胚移植は3回までです。そのため、採卵を何回か行って胚をためてから移植するなど限られた回数をどう使うかの計画が大切になります。最適な方法は卵巣の働きやこれまでの経過によって異なるため個別にご相談ください。

参考として当院の胚培養室の実績をご紹介します（2026年1〜9月、206件）。40〜45歳の方では、顕微授精の正常受精率が95.8%、胚凍結率が63.2%でした。これは受精や胚の凍結に関する数字であり妊娠率や出産率を示すものではありません。

治療を続けるかどうか迷ったときは一人で抱え込まないでください。医師や心理カウンセラーに相談しながら決めていくことができます。

年齢に関わらず大切な生活習慣

どの年代の方にも共通して大切なのが妊娠前からの体づくりです。こども家庭庁は2025年5月に「プレコンセプションケア推進5か年計画」を策定しました。男女ともに、将来の妊娠や健康を考えて健康管理を行う「プレコンセプションケア」を推進しています。

具体的には、次のようなことから始めてみてください。

• 葉酸を含むサプリメントをとる
• たばこをやめる（パートナーも一緒に）
• やせすぎ・太りすぎを避け、適正な体重を保つ
• 高血圧や甲状腺の病気など、持病があれば主治医と管理する
• 風しんの抗体を確認し、子宮頸がん検診を受けておく

どれも特別なことではありませんが妊娠しやすい体と安全な妊娠の土台になります。不妊治療の効果を引き出すためにも大切な準備です。

男性の年齢も関係する：夫婦で考える年齢対策

不妊の原因は女性だけではない

「高齢出産」という言葉は女性の年齢だけを指すため、妊活や不妊は女性の問題だと思われがちです。しかし実際には男性側にも原因があるケースは少なくありません。

WHO（世界保健機関）の調査として紹介されているデータでは、不妊の原因は「女性のみ41%、男性のみ24%、男女ともに24%、原因不明11%」です。つまり、約半数に男性側の要因が関わっていることになります。

男性不妊の多くは日常生活で自覚症状がありません。精子の数や運動率は精液検査を受けないとわかりません。

女性が先に一通りの検査を受け何も見つからなかった後に初めてパートナーの検査をするというケースもあります。その分だけ大切な時間が過ぎてしまいます。特に女性が35歳を過ぎている場合はお二人の検査を同時に進めることをおすすめします。「どちらに原因があるか」ではなく、「お二人の状態を知る」ことが目的です。

男性も年齢とともに妊孕力が下がる

精子は生涯を通じてつくられ続けるため、「男性には年齢は関係ない」と思われがちです。しかし近年では、男性の妊孕力も年齢とともに少しずつ低下することがわかってきています。

また、勃起障害など性機能の悩みも年齢とともに増えるとされ、タイミング法を続けるうえで負担になることがあります。こうした悩みは男性も女性も口に出しにくいものです。専門の医療機関では日常的に扱うテーマですので、どうぞ遠慮なくご相談ください。

なお、保険診療の年齢要件は女性の年齢だけで男性には年齢制限はありません。ただし「制度上の制限がない」ことは「年齢の影響がない」という意味ではありません。

年上のパートナーと妊活をされている方は特に、女性の年齢だけでなくお二人の年齢を踏まえて計画を立てることが大切です。喫煙や飲酒、肌満などの生活習慣を見直すことも男性側にできる大切な備えです。

精液検査は早めに。当院の男性不妊外来

精液検査は男性不妊を調べるための最も基本的な検査です。体への負担が少なく結果によってはその後の治療方針が大きく変わることもあります。

当院では、泌尿器科専門医と生殖医療専門医の両方の資格を持つ医師が、男性不妊外来を担当しています。

初診はできればお二人での来院をおすすめしています。治療に対する理解や温度感のずれが生まれにくくなります。

生殖医療クリニック錦糸町駅前院でできること

保険診療と自費診療、費用の目安

不妊治療を始めるとき多くの方が気になさるのが費用です。保険診療と自費診療の違いを整理すると次のようになります。

項目	保険診療	自費診療
自己負担	1〜3割	10割
料金	全国一律	医療機関ごとに設定
受けるための条件	年齢・回数などの要件あり	なし
使える薬	国が承認したもの	制限なし
高額療養費制度	対象	対象外

当院の料金表より（保険診療／自費診療）：

• 人工授精：5,460円／24,750円
• 体外受精：9,600円／44,000円
• 凍結胚移植：36,000円／126,500円

実際の費用は使う薬や採卵できた卵子の数などによって変わります。保険診療では、月ごとの自己負担が上限を超えた分を払い戻す「高額療養費制度」も使えます。医療費控除の対象になる場合もあります。治療の前におおよその総額を確認しておくと安心です。

先進医療と助成制度

保険診療の体外受精には、「先進医療」を組み合わせられる場合があります。先進医療とは、国が有効性や安全性を評価している段階の治療で保険診療と併用できるものです。ただし先進医療の部分の費用は全額自己負担です。

当院で実施している先進医療には、次のようなものがあります。

• タイムラプスによる胚培養
• IMSI、PICSI（精子の選び方に関する技術）
• SEET法、子宮内膜スクラッチング、二段階胚移植
• ERA、子宮内フローラ検査、EMMA/ALICE

これらは、すべての方に必要なわけではありません。有効性が確立していないものもあるため、これまでの経過を踏まえて必要かどうかを主治医と相談して決めましょう。

自治体によっては先進医療の費用の一部を助成する制度があります。対象や上限額はお住まいの地域で異なるため、当院の助成金のご案内ページや自治体の窓口でご確認ください。

忙しい方でも続けやすい通院環境と心のケア

「仕事が忙しくて通院できない」という理由で、受診を先延ばしにしている方は少なくありません。しかしこの記事でお伝えしてきたとおり年齢を重ねるほど「時間」は大切なものになります。

当院は錦糸町駅から徒歩4分です。診療時間は8時から21時（曜日により変動）で、土日祝日も診療しています。定休日はありません。出勤前や仕事帰りにも通院しやすい体制を整えています。採卵の際の麻酔についても、ご希望を伺いながら対応しています。

不妊治療は体だけでなく心にも負担がかかるものです。結果を待つ間の不安、周りの妊娠報告への複雑な気持ち、パートナーとの温度差など。当院では心理の専門職による心理カウンセリングも行っています。

そのほか、他院からの転院のご相談や提携する託児施設のご案内もあります。一人で抱え込まず、どんな小さなことでもお話しください。

高齢出産に関するよくある質問とまとめ

Q1. 2人目の出産も「高齢出産」になりますか？

A1. 日本産科婦人科学会の「高年初産婦」は35歳以上で初めて出産する方を指す言葉です。2人目以降について、学会の年齢の定義はありません。ただし一般的には35歳以上の出産をまとめて「高齢出産」と呼ぶことが多いです。

定義よりも大切なのは、年齢による妊娠のしやすさや流産率の変化は1人目、2人目に関係なく起こるという点です。「1人目はすぐに授かったのに、2人目がなかなか……」というご相談は当院でも少なくありません。

保険診療では、体外受精などの回数はお子さん1人ごとに数え出産するとリセットされます。ただし年齢の要件（治療開始時に43歳未満）は2人目でも同じです。

上のお子さんの年齢差の希望も含めて「いつ頃から動き始めるか」を早めに考えておくと安心です。産後の月経が戻ったら一度ご相談いただいても構いません。

Q2. 何歳まで自然妊娠できますか？

A2. 「何歳までなら自然に妊娠できる」という明確な年齢はありません。卵巣の働きや卵管・子宮の状態、パートナーの精子の状態には大きな個人差があるためです。

ただし全体の傾向としては、日本生殖医学会が示すように妊娠する力は30代半ば以降に低下が目立ちます。体外受精でも40歳の治療あたり生産率は10.6%、年齢が上がるにつれてさらに下がります。自然妊娠についても、同じように年齢の影響を受けます。

「40代で自然に妊娠した人もいる」という話を耳にすると、希望が持てる一方で自分もそうなるのかはわからず不安になるものです。大切なのは、他の人の例ではなくご自身の体の状態を知ることです。

自然妊娠を望む場合でも先に検査を受けて「自然妊娠を目指せる状態かどうか」を確かめておくと安心です。そのうえで、何か月を目安に様子を見るかを主治医と決めておくと時間を有効に使えます。

Q3. AMHが低いと言われました。もう妊娠できないのでしょうか？

A3. AMHの結果を見て強い不安を感じて来院される方は少なくありません。結論から申し上げるとAMHが低いことは「妊娠できない」という意味ではありません。

AMHは卵巣に残っている卵子の数の目安です。卵子の質はわかりません。妊娠に必要なのは毎回の排卵で育つ卵子ですので、AMHが低くても排卵があれば妊娠の可能性はあります。

一方で、考えておきたいこともあります。AMHが低いと体外受精で一度に採れる卵子の数が少なくなる傾向があります。また、治療に使える時間が限られている可能性もあります。そのため、年齢が若くてもステップアップを早めに検討することがあります。

逆にAMHが高いからといって、年齢による卵子の質の変化がないわけではありません。AMHは、年齢やほかの検査と合わせて「時間の使い方」を考えるための材料です。数字だけで判断しないことが重要です。

Q4. 40歳から体外受精を始めた場合、保険で何回受けられますか？

A4. 初めての治療を始めたときに40歳以上43歳未満であれば、お子さま1人につき通算3回まで保険で受けられます。

ここでいう「1回」は、胚を子宮に戻す「胚移植」の回数です。たとえば採卵しても卵子が得られず、もう一度採卵してから移植した場合でも数えるのは移植の1回です。他の医療機関で受けた回数も通算されます。

治療の途中で43歳になっても一連の治療は保険の対象です。ただし「治療開始日」の考え方には細かいルールがあるためクリニックに確認してください。

3回の移植を受けた後に治療を続ける場合は自費診療になります。だからこそ「3回をどう使うか」の計画が大切です。当院では、卵巣の働きや胚の状態を見ながら、採卵と移植の進め方を一緒に考えます。保険の回数を使い切った後の自治体の助成制度があるかどうかもあわせて確認しておきましょう。

参考文献

• 日本産科婦人科学会「2023年 体外受精・胚移植等の臨床実施成績」
• 日本産婦人科医会 第54回記者懇談会資料「分娩時年齢の高年齢化」
• 城西国際大学紀要（日本産科婦人科学会『産科婦人科用語集・用語解説集』の引用）
• 神奈川県「女性の年齢と妊娠」（日本生殖医学会の図を引用）
• 神奈川県「不妊治療の費用等について」
• 岐阜県 統計資料（令和6年 母の年齢別出生数、厚生労働省「人口動態統計」より）
• 生命保険文化センター（厚生労働省「人口動態統計（確定数）」2024年を引用）
• 医学書院『臨床婦人科産科』2018年（配偶子凍結に伴う倫理的問題）
• 埼玉県資料（こども家庭庁「プレコンセプションケア推進5か年計画」）