不妊治療の卵巣刺激法「PPOS法」とは？メリット・デメリットと向いている人【生殖医療専門医が解説】

「体外受精に進むことになったけれど、卵巣刺激法の種類が多くて違いがわからない」「先生からPPOS法をすすめられたけれど、飲み薬で本当に大丈夫？」そんな不安や戸惑いを抱えてこのページにたどり着いた方も多いのではないでしょうか。

不妊治療は仕事や家庭と両立しながら、通院や注射、結果を待つ時間と向き合う毎日の連続です。治療法の名前ひとつとっても聞き慣れないカタカナや英語ばかりで、説明を受けても家に帰ると「結局どういうことだったんだろう」と感じるのは決してあなただけではありません。

日本産科婦人科学会のまとめでは、2024年に体外受精で生まれた赤ちゃんは過去最多の86,473人。その年に生まれた赤ちゃんの約8人に1人にあたります。体外受精は今や特別な治療ではありません。

この記事では生殖医療専門医の立場から、卵巣刺激法のひとつである「PPOS法」について仕組み、メリット・デメリット、他の方法との違い、保険診療での費用の目安まで、できるだけやさしい言葉で解説します。学会や厚生労働省の情報もあわせてご紹介しますのでご自身に合った治療を考える材料として役立てていただければ幸いです。

卵巣刺激法とは？体外受精で「卵子を育てる」ステップの基本

なぜ体外受精では卵巣刺激が必要なのか

自然な月経周期では毎月いくつもの卵胞（卵子が入った小さな袋）が育ち始めますが、排卵まで至るのは原則1個だけです。体外受精では採れた卵子のすべてが受精し順調に育つわけではありません。そこで注射などで卵巣を刺激し、本来なら消えていく卵胞もあわせて育て一度の採卵で複数の卵子を得ることを目指します。これを「調節卵巣刺激」といいます。

ここで大切なのが「採卵の前に勝手に排卵させない」ことです。卵胞が育つと、脳からLH（黄体化ホルモン）が一気に分泌され排卵が起こります。これを「LHサージ」と呼びます。採卵前にLHサージが起こるとせっかく育った卵子が採れなくなってしまいます。卵巣刺激法の違いは主に「この排卵をどうやって抑えるか」の違いだと考えると理解しやすくなります。

卵巣刺激法の主な種類

体外受精で使われる代表的な卵巣刺激法は、次のとおりです。

• 自然周期：薬をほとんど使わず、自然に育つ1個の卵胞から採卵します。
• 低刺激法：クロミフェンやレトロゾールなどの飲み薬を中心に、少量の注射を組み合わせます。
• GnRHアンタゴニスト法：注射で卵胞を育て、卵胞がある程度育った段階で、排卵を抑える注射を加えます。
• GnRHアゴニスト法（ロング法・ショート法）：点鼻薬で脳下垂体の働きを調節しながら刺激します。
• PPOS法：黄体ホルモンの飲み薬で排卵を抑えながら、注射で卵胞を育てます。

当院では低刺激から高刺激まで幅広い卵巣刺激法に対応しています。どれかが「一番よい」というものではありません。年齢やAMH（抗ミュラー管ホルモン：卵巣に残っている卵子の数の目安）、これまでの治療経過、生活スタイルをふまえて選ぶことが大切です。

PPOS法とは？黄体ホルモンで排卵をコントロールする刺激法

PPOS法の仕組み

PPOS法は「Progestin-Primed Ovarian Stimulation」の略で、日本語では「黄体ホルモン併用卵巣刺激法」と呼ばれます。2015年に中国の研究グループが報告し、その後世界中で行われるようになりました。

仕組みのヒントは私たちの体にもともと備わっている働きにあります。排卵のあと卵巣からは黄体ホルモン（プロゲステロン）がたくさん分泌されます。この時期は脳からのLHサージが起こりにくく次の排卵は起こりません。PPOS法では月経の初期から黄体ホルモンの飲み薬を続けることで体を「排卵後のような状態」に保ちます。そのうえで注射で卵胞を育て予定外の排卵を抑えるのです。

国内の医学誌でも、PPOS法は全胚凍結を前提とした新しい調節卵巣刺激法であり、従来のアゴニスト法やアンタゴニスト法と比べて遐色のない採卵成績・臨床妊娠率が得られる方法と解説されています。

使うお薬と保険適用の現状

PPOS法で使う黄体ホルモン剤の代表が、ジドロゲステロン（商品名：デュファストン®）です。2022年3月、この薬に「調節卵巣刺激下における早発排卵の防止」という効能が正式に追加されました。添付文書では月経周期2〜5日目から1日20mgを1〜2回に分けて飲む用法が示されています。

2022年4月からは体外受精を含む生殖補助医療が保険適用となりました。その土台となったのが、日本生殖医学会が中心となって作成した「生殖医療ガイドライン」です。ガイドラインに載った薬の多くは本来の効能外でしたが、学会の要望を受けて手続きが進められ保険で使えるようになりました。施設によっては、MPA（メドロキシプロゲステロン）など別の黄体ホルモン剤を用いることもあります。

PPOS法のスケジュール

大まかな流れは「内服と注射の開始 → 卵胞チェックとトリガー → 採卵と全胚凍結 → 別の周期で凍結胚移植」です。

月経2〜5日目：内服と注射をスタート

月経が始まったら2〜5日目ごろに来院していただき超音波検査とホルモン検査で卵巣の状態を確認します。問題がなければ、黄体ホルモンの内服と、卵胞を育てるFSH製剤やhMG製剤の注射を同じ日から始めます。注射は、ご自宅で行える自己注射を選べる場合もあります。内服は、毎日決まった時間に飲み忘れなく続けることが大切です。

卵胞チェックからトリガーまで

刺激を始めたら数日おきに来院し、卵胞の大きさやホルモン値を確認しながら注射の量を調整します。一番大きい卵胞（主席卵胞）が18mm前後に育ったら、採卵日を決め卵子の最終的な成熟を促す「トリガー」を行います。

PPOS法では、トリガーにGnRHアゴニスト（点鼻薬など）を使えるのが特徴です。これが後述するOHSSの予防につながります。採卵日を含めて来院は3〜5回程度が一般的な目安です。

採卵・全胚凍結から凍結胚移植へ

トリガーからおよそ35時間前後で採卵します。得られた卵子は体外受精または顕微授精で受精させ育った胚はすべて凍結保存します（全胚凍結）。体と子宮内膜の状態が整った次の周期以降に凍結胚を融解して移植します。

当院ではタイムラプス型インキュベーター（EmbryoScope+）で胚の成長を見守っています。当院の培養成績は、体外受精の受精率60.6%、顕微授精の受精率95.2%、良好胚の凍結率71.8%です（206件のデータ、受精率は正常受精のみ）。

PPOS法のメリット

予期せぬ排卵（早発LHサージ）を防ぎやすい

PPOS法のいちばんの強みは、予定外の排卵（早発LHサージ）を抑える力が強いことです。採卵日の直前に排卵してしまい、採卵が中止になるのは体にも心にも大きなショックです。

アンタゴニスト法でも多くの場合は排卵を抑えられますが、まれにLHが上がってしまうことがあります。PPOS法は月経初期から黄体ホルモンを続けるため、LHサージがほとんど起こらないという報告が多くあります。国内の不妊治療施設からも、アンタゴニスト法と比べた検討で、PPOS法では早発LHサージが1例も認められなかったという報告があります。「前回、採卵前に排卵してしまった」という経験がある方には心強い選択肢になります。

OHSS（卵巣過剰刺激症候群）のリスクを抑えやすい

OHSS（卵巣過剰刺激症候群）は卵巣刺激によって卵巣が腫れ、おなかや胸に水がたまるなどの症状が出る合併症です。重症化すると入院が必要になることもあります。厚生労働省は、日本産科婦人科学会の委員会が作成に関わった「重篤副作用疾患別対応マニュアル」でOHSSへの注意を呼びかけています。

PPOS法ではトリガーにhCGではなくGnRHアゴニストを使えます。また、妊娠の成立はOHSSを悪化させる要因になるため全胚凍結で同じ周期に移植しないことも予防につながります。

欧州生殖医学会（ESHRE）の卵巣刺激ガイドライン2025年版でも、重症OHSSのリスクを最小限にするためGnRHアゴニストトリガーと全胚凍結の組み合わせが強く推奨されています。AMHが高い方や多囊胞性卵巣症候群（PCOS）の方にとって安全性の面で大きなメリットです。

飲み薬で管理でき負担が軽くなることも

アンタゴニスト法では、卵胞が育ってきた段階から毎日アンタゴニストの注射が加わります。PPOS法ではこの部分が飲み薬に置き換わるため注射の本数を減らせます。黄体ホルモン剤は比較的安価な内服薬で、薬剤費を抑えやすいのも特徴です。

また、アンタゴニスト法では「いつからアンタゴニストを始めるか」を判断するための通院が必要です。PPOS法は最初から内服を続けるためスケジュールが比較的シンプルになりやすい方法です。お仕事をしながら治療を続ける方にとって、こうした小さな負担の差が治療を続けるうえで意外と大きな意味を持ちます。

PPOS法のデメリットと注意点（専門医が伝えたいこと）

新鮮胚移植ができず移植は次の周期以降

PPOS法では月経初期から黄体ホルモンを飲むため、子宮内膜が「着床しやすい時期」からずれてしまいます。そのため、採卵した周期にそのまま胚を戻す新鮮胚移植は行わず全胚凍結が前提になります。

「少しでも早く移植したい」という方には、移植が1周期以上先になることがもどかしく感じられるかもしれません。胚の凍結や保管の費用も加わります。

一方で、現在の日本の体外受精では凍結胚移植が主流です。ガラス化法という凍結技術の進歩により、凍結しても胚の生存率は高く保たれています。採卵後に体を休め、子宮内膜を整えてから移植できる点はむしろ利点ともいえます。

「注射がゼロになる」わけではない

インターネットでは「PPOS法＝注射が少ない方法」と紹介されることがありますが、ここは誤解されやすいポイントです。飲み薬に置き換わるのは「排卵を抑える薬」の部分だけです。卵胞を育てるためのFSH製剤やhMG製剤の注射はアンタゴニスト法と同じように毎日必要です。

つまり「注射がまったくない方法」ではなく「排卵を抑えるための注射が不要になる方法」です。こう理解しておくと、治療が始まってから「思っていたのと違う」と戸惑わずにすみます。注射が苦手な方は、ペン型の自己注射の使い方も含めて遠慮なくスタッフにご相談ください。

年齢や卵巣機能によっては議論も

多くのランダム化比較試験でPPOS法はアンタゴニスト法と同等の成績を示しています。国内外の最新ガイドラインでも両者の優劣ははっきりしておらず、患者さんの背景に合わせて選ぶことが原則とされています。

ただし、まだ結論が出ていない点があることも正直にお伝えしたいと思います。たとえば、高年齢の方ではPPOS法のほうが正倍数性胚（染色体の数が正常な胚）の割合が低かったという報告があります。一方、着床前過伝学的検査（PGT）を行った周期をまとめた系統的レビューでは従来法と同等とされています。

こうした研究結果も踏まえ、当院では「PPOS法ありき」ではなく一人ひとりに合った方法を一緒に考えることを大切にしています。

アンタゴニスト法・ロング法との比較

よく比較される3つの刺激法の違いを表にまとめました。いずれも卵胞を育てる注射を使う点は共通で大きな違いは「排卵を抑える方法」にあります。

比較項目	PPOS法	アンタゴニスト法	ロング法（アゴニスト法）
排卵を抑える方法	黄体ホルモンの飲み薬	アンタゴニストの注射	GnRHアゴニストの点鼻薬
抑制の開始時期	月経2〜5日目から	卵胞が育ってきてから	前周期の黄体期から
早発LHサージの抑制	強い	おおむね良好	強い
トリガーの選択肢	GnRHアゴニストも使える	GnRHアゴニストも使える	原則hCG
OHSSのリスク	抑えやすい	抑えやすい	高めになりやすい
新鮮胚移植	できない（全胚凍結）	できる	できる

表のとおり、PPOS法は「新鮮胚移植ができない」かわりに「排卵を確実に抑え、OHSSを避けやすい」方法です。はじめから全胚凍結を予定しているのであればデメリットはかなり小さくなります。

PPOS法が向いている人・慎重に検討したい人

向いている人

• AMHが高い方、多囊胞性卵巣症候群（PCOS）の方など、OHSSのリスクが高い方
• 以前の採卵で、採卵前に排卵してしまったことがある方
• 胚を複数凍結して「貯めておきたい」方（第2子以降を考えている方を含む）
• 着床前過伝学的検査（PGT-A）を予定していて、もともと全胚凍結になる方
• 卵子凍結（未受精卵の凍結保存）を考えている方
• 排卵を抑えるための注射や通院の負担を少しでも減らしたい方

また、がん治療の前に卵子や胚を凍結する「妊孕性温存（がん・生殖医療）」の分野でも、PPOS法は活用されています。月経周期のどの時期からでも刺激を始める「ランダムスタート法」と並んで、治療までの時間が限られた方の選択肢のひとつです。

慎重に検討したい人

• 採卵した周期に新鮮胚移植を希望される方：アンタゴニスト法など、新鮮胚移植ができる方法を検討します。
• 育つ卵胞が1〜2個と予想される方：卵巣の働きがかなり低下している場合は、自然周期や低刺激法のほうが体や費用の負担が少ないこともあります。
• 黄体ホルモン剤が合わなかった方、持病で服用中のお薬がある方：安全に使えるかを確認するため、事前に必ず医師にお伝えください。

どの方法が合うかは、検査結果だけでなく「いつまでに何人のお子さんを望むか」「仕事との兼ね合いをどうするか」といったご希望によっても変わります。どうぞ遠慮なくあなたの想いを聞かせてください。

保険診療でPPOS法を受けるときのポイント

回数制限は「移植回数」で数える

保険診療で体外受精を受けられるのは治療開始時に女性が43歳未満の方です。回数の上限は1子につき胚移植が40歳未満の方は6回まで、40歳以上43歳未満の方は3回までです。回数は他院での移植も含めて数え、出産に至った場合はリセットされます。

ここでのポイントは、上限が「採卵の回数」ではなく「胚移植の回数」で数えられることです。PPOS法で1回の採卵から複数の胚を凍結しておけば、限られた移植の機会を状態のよい胚から計画的に使えます。全胚凍結を前提とするPPOS法は保険診療の仕組みとも相性のよい方法といえます。

費用の目安（当院の保険診療料金）

当院の料金表からPPOS法で採卵して凍結胚移植を行う場合の主な項目を抜粋しました。保険診療の金額は3割負担の場合です。薬剤費・診察料・検査料などは別途かかります。

項目	保険診療（3割負担）	自費診療
採卵（1個）	16,800円	77,000円
採卵（6個）	26,100円	104,500円
採卵（10個以上）	31,200円	126,500円
顕微授精（6個）	27,000円	88,000円
胚凍結（1個）	15,000円	33,000円
凍結胚移植	36,000円	126,500円

保険診療の自己負担は高額療養費制度の対象にもなります。タイムラプス培養などの先進医療は全額自己負担ですが、保険診療と併用できます。

PPOS法についてよくある質問

Q1. 妊娠率は他の方法より下がりませんか？

A1. 現時点の研究では、PPOS法の採卵数や妊娠率はアンタゴニスト法などの従来法と同等とする報告が多数です。国内の専門家からは、体外受精の採卵あたりの妊娠率を左右するのは刺激法そのものよりも成熟卵の数だという見解も示されています。大切なのは「どの刺激法か」よりも「あなたの卵巣に合った方法で良好な卵子をできるだけ確保すること」です。

Q2. 生まれてくる赤ちゃんへの影響は？

A2. 「黄体ホルモンを飲み続けて赤ちゃんに影響はないの？」というご質問もよくいただきます。これまでの報告では、従来法と比べて出生児の先天異常の頻度に差はないとされています。国内施設の検討でも培養成績・妊娠成績に加え生まれた赤ちゃんへの影響は少ないと報告されています。

また、黄体ホルモンを飲むのは採卵までです。胚はいったん凍結し別の周期に移植するので、妊娠中にこの薬を飲み続けるわけではありません。長期的なデータは今も蓄積が続いているため当院では最新の知見を確認しながらご説明しています。

Q3. 卵子凍結でもPPOS法は使えますか？

A3. はい。卵子凍結はもともとその周期に移植をしないため「新鮮胚移植ができない」というPPOS法の欠点が影響しません。確実に排卵を抑えて採卵できるため相性のよい方法です。

なお、将来の妊娠に備えた卵子凍結は保険の対象外（自費診療）です。当院は東京都の卵子凍結助成金の登録医療機関ですので、詳しくは卵子凍結のページをご覧ください。

Q4. 仕事と両立できますか？

A4. 厚生労働省によると、不妊治療を経験した方の26.1%が仕事と両立できずに離職・雇用形態の変更・治療の中止のいずれかを選んでいます。理由として通院回数の多さや、通院と仕事の日程調整の難しさが挙げられています。

PPOS法はスケジュールが比較的シンプルで両立しやすい方法のひとつです。当院は8:00〜21:00まで診療し土日祝も含めて休診日はありません。職場への配慮をお願いするときは、厚生労働省の「不妊治療連絡カード」も活用できます。治療中の気持ちのつらさには、当院の心理士による心理カウンセリングや、こども家庭庁が推進する自治体の不妊症・不育症相談窓口もご利用ください。

まとめ：自分に合う卵巣刺激法を、専門医と一緒に

PPOS法は、黄体ホルモンの飲み薬で排卵を抑えながら卵胞を育てる卵巣刺激法です。大切なポイントを振り返ります。

• 予定外の排卵を防ぎやすく、GnRHアゴニストトリガーと全胚凍結でOHSSのリスクを抑えやすい
• 卵胞を育てる注射は必要だが、排卵を抑える注射は不要
• 新鮮胚移植はできず、移植は次の周期以降の凍結胚移植になる
• ジドロゲステロンは2022年に「早発排卵の防止」の効能が追加され、保険診療で使える
• 保険の回数制限は移植回数で数えるため、胚を貯める戦略と相性がよい

ただし、PPOS法がすべての方にとって最善というわけではありません。年齢やAMH、これまでの治療経過、そして「いつまでに、どんな家族をつくりたいか」というあなたのによって、選ぶべき方法は変わります。

治療法を選ぶことは本来、患者さんが一人で背負うものではありません。わからないこと、不安なこと、「こんなことを聞いてもいいのかな」と思うこともどうぞそのままお話しください。

生殖医療クリニック錦糸町駅前院は、錦糸町駅から徒歩4分。初診は月経周期のどの時期でも受け付けています。ご予約はLINEまたはWEB予約からどうぞ。

参考文献・出典

1. PMDA「ジドロゲステロン 承認情報」（2022年3月 調節卵巣刺激下における早発排卵の防止を効能追加）
2. 今日の臨床サポート「デュファストン錠5mg 効能・効果／用法・用量」
3. 厚生労働省「重篤副作用疾患別対応マニュアル 卵巣過剰刺激症候群（OHSS）」（令和3年改定、日本産科婦人科学会マニュアル作成委員会）
4. 厚生労働科学研究「生殖医療ガイドラインの適切な運用と今後の改良に向けた研究」（日本生殖医学会との連携）
5. ESHRE「Ovarian stimulation for IVF/ICSI: update 2025」（要約：Remembryo）
6. オルガノン「講演会レポート：卵巣刺激法の個別化」（アンタゴニスト法とPPOS法の優劣は明確でないという議論）
7. 「PPOS protocol yields lower euploidy rate in older patients undergoing IVF」（PMC）
8. 「Impact of the PPOS protocol on euploidy embryo rates in PGT cycles: a systematic review」（PMC）
9. nippon.com「8人に1人が体外受精児―日本産科婦人科学会」（2024年のART出生児数86,473人）。一次情報は日本産科婦人科学会 ARTデータ
10. 厚生労働省「不妊治療と仕事との両立について」（26.1%、不妊治療連絡カード）
11. こども家庭庁「母子保健・不妊症不育症への支援」